温泉タイプの入浴剤「日本の名湯」
バスクリンはこのほど、「温泉地を沸かそう！『日本の名湯』応援プロジェクト第2弾 未来につながるアクション」の進捗（しんちょく）状況を公表した。
「日本の名湯」は、商品の開発者が現地を直接訪れ、温泉分析書をもとに湯質を徹底研究。色と香りで温泉地の情緒を表現し、各温泉地に認められた「温泉地公認」入浴剤。
同社は2021年からコロナ禍で打撃を受けた温泉地の支援や活性化を図るべく、温泉タイプ入浴剤「日本の名湯」シリーズの売り上げを活用した同プロジェクトを続けてきた。
第2弾として、温泉地が策定した地域活性化のためのアクションプランを支援する目的で各地への寄付を24年に実施。「日本の名湯」を公認している全国21カ所の自治体や団体に、合計2100万円を寄付した（1温泉地100万円）。
各地への寄付によって、地域の魅力を生かした取り組みが進められ、各温泉地で活性化に向けた活動が広がりつつあるという。
取り組みの一部は次の通り。
【乳頭温泉郷協同組合（秋田県）】
「乳頭温泉郷 湯めぐり」の利便性を向上させるため、シャトルバス「湯めぐり号」の専用バス停を乳頭温泉郷の各宿に設置した。
【熱海市観光協会（静岡県）】
熱海でのイベント開催など誘客宣伝事業として、梅まつり、桜まつり、ジャカランダフェスティバル、こがし祭りで、宣伝用の花木の購入や安全確保のための警備を行った。
【道後温泉旅館協同組合（愛媛県）】
観光客に人気の放生園の坊っちゃんカラクリ時計周辺を整備し、時計後方に植樹した。
【嬉野温泉観光協会（佐賀県）】
「嬉野温泉施設を体感できる仮想空間への誘い」ＰＲ事業を実施。同温泉全40施設を視覚で疑似体験できるコンテンツやツールを導入した。
【別府市旅館ホテル組合連合会（大分県）】
源泉の湯量、温度を常に観察するセンサーを設置し、定点観測を行っている。
温泉タイプの入浴剤「日本の名湯」
