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2004年の創業以来、旅館・ホテルを専門に各種コンサルティング事業を展開する宿研（横浜市）はこのほど、今年3月に実施した独自のＷＥＢアンケート結果を公表した。
このアンケートは昨今、宿泊予約サイトや各種ＳＮＳなど情報チャネルが多様化する中、「宿泊施設選びの意思決定プロセス」について国内在住の20～79歳の旅行好き1千人を対象に実施。
調査結果によると、予約サイトを活用した宿泊施設の選定は、約75％と他を寄せ付けない圧倒的な利用率を誇り、ＳＮＳについては、20～30代を中心に宿との出会いの場として機能する一方で、実態としては若年層であっても宿探しは予約サイトが中心という。
「そのため、宿泊施設は、写真や説明文の鮮度を保つことに加えて、口コミ返信までを入念に管理することが、今後も集客活動の基本施策」と同社。
また、宿泊施設探しをする旅行者の86％がホームページを確認しており、全く確認しない層はわずか5％未満ということも明らかになった。
さらに、75％の旅行者が「ホームページの出来栄えが宿泊先の決定に影響する」と回答した点も特徴。これは予約サイトやＳＮＳなど情報収集の選択肢が多様化した現在でも、「ホームページは単なる情報源ではなく、最終判断を左右する”決断の場”として機能している。たとえ、予約サイト経由での予約であっても、それの印象が集客に与える影響は、決して軽視できない。まずは今のホームページが”選ばれる要素”を備えているのか、改めて見直すことを推奨したい」と話す。
併せて、旅行者がホームページで最も知りたい情報は「宿ならではのこだわり・特長」で、それに「他のメディアでは見られない視覚情報」「アクセス情報や周辺観光の情報」が続く。
特に、世代ごとに重視する情報の傾向には違いが見られ、20～30代は写真や動画といった視覚情報を重視し、そこから滞在先の魅力を判断する傾向が強い。
その一方で、50代以上はアクセス・観光情報など、旅程に関わる実用的な情報を求める傾向にある。こうした世代特性を踏まえた情報設計が、今後の予約獲得の鍵になると分析される。
この件についての問い合わせ先は、宿研マーケティング室ＴＥＬ06（6459）2700。
