訪日客増が寄与
日本生産性本部は7月18日、「レジャー白書2019」の概要を発表した。それによると、18年の余暇市場は71兆9140億円で、前年と比べ0.1％の微増だった。訪日客の増加で観光・行楽部門がプラスとなったほか、スポーツ部門も堅調に推移。趣味・創作部門、娯楽部門は前年割れだった。本書は8月上旬に発行する。
18年の観光・行楽部門の市場規模は同4.1％増の11兆2780億円。後押ししたのは訪日客の増加で、ホテルは1兆5千億円ほどで、過去最大規模となった。旅館は「落ち込みが続いているが、訪日客増の影響で下げ止まりつつある」という。航空、鉄道、バスは堅調を維持。
旅行業では海外旅行が好転している。「若者の海外旅行離れが改善してきており、総じて明るさが見える」と指摘している。
その他、スポーツ部門は同1.3％増の4兆1270億円、趣味・創作部門が同3.7％減の7兆4990億円、娯楽部門は同0.2％減の49兆100億円。
スポーツ部門については、スキー場に復活の兆しが見え始めたのが特徴で、夏場の利用が奏功しているようだ。
余暇活動の参加人口をみると、国内観光旅行（避暑・避寒・温泉など）が5430万人となり、11年以来8年連続の首位となった。2位は外食で4180万人、3位は読書の4170万人となっている。
上位種目に大きな変動はないが、9位のウィンドウショッピング（3070万人）、14位のＳＮＳ、ツイッターなどのデジタルコミュニケーション（2620万人）、15位の園芸・庭いじり（2560万人）の上昇が目立つ。
