日本旅館協会（針谷了会長）はこのほど、２０１５年度の会員旅館の営業状況に関する統計調査の結果をまとめた。旅館１軒当たりの総売上高は、宿泊単価の上昇などで大規模（１００室以上）、中規模（３１～９９室）が前年度に比べて約１５％の増加。小規模（３０室以下）は宿泊単価が下降したが、宿泊人員が増え、総売上高が約３％増だった。前年の消費税増税の反動増があるとみられるが、全体として宿泊を取り巻く環境には好材料があり、総売上高の増加を受けて旅館の各種利益率も上昇した。
１５年は観光庁の宿泊旅行統計調査でも、全国の延べ宿泊者数が５億４０８万人泊で調査開始（０７年）以来、過去最高だった。円安傾向に伴う海外旅行から国内旅行へのシフト、９月の大型連休、国の地方創生事業の「ふるさと旅行券」発行、北陸新幹線の開業効果、訪日外国人の増加などがプラス要因とみられる。
日本旅館協会の調査の有効回答数は２４２軒。旅館の客室規模別の内訳が大規模３５軒、中規模１２３軒、小規模８４軒。大規模の回答数は前年度から１５軒減少した。
１軒当たりの総売上高は、大規模が１４・７％増の２１億２０１０万円。７年ぶりに２１億円を超えた。中規模は１４・８％増の６億９１５７万円で、１２年度以降６億円台で推移しているが、７億円に近い水準に回復。小規模は３・４％増の２億７１万円で、５年ぶりに２億円台にのせた。
宿泊人員は大規模が０・８％減の９万４２７５億円と微減だが、中規模は１４・１％増の３万４７０４人、小規模が９・３％増の９８０３人と増えた。定員稼働率は大規模が１・９ポイント増の４０・３％、中規模が１・７ポイント増の３６・８％、小規模が２・０ポイント増の３５・８％といずれも増加した。
宿泊単価（客１人当たり宿泊料売り上げ）は、大規模が２０・９％増の１万６５８７円、中規模が５・７％増の１万４２７１円とプラスだったが、小規模が３・４％減の１万４０５０円とマイナスだった。
営業収益の改善によって経常利益で黒字だった旅館の全体に占める割合は、１１・７ポイント増の７３・６％に達した。黒字の旅館は、大規模で８０・０％、中規模で７６・４％、小規模で６６・７％を占めた。
営業利益率は、大規模が２・６ポイント増の６・０％、中規模が１・９ポイント増の３・９％、小規模が１・９ポイント増の２・６％で、１０年度ごろに底を打ち、改善傾向にある。ＧＯＰ（同調査では、減価償却費と営業利益の合計が総売上高に占める割合）は大規模が１・２ポイント増の１１・６％、中規模が０・５ポイント増の９・２％、小規模が０・９ポイント増の８・６％だった。
旅館業の生産性向上の必要性が指摘される中、労働生産性（就業者１人当たり売上総利益）は、大規模が５・３％増の９５４万円、中規模が６・２％増の６９９万円、小規模が６・７％減の５６８万円だった。
