日本旅行業協会（JATA）が四半期ごとにまとめている「旅行市場動向調査」によると、10〜12月の国内旅行DIは、景気後退の影響によって3カ月前（7〜9月）のマイナス6から、前回の見通しのマイナス9を下回って、マイナス16とさらに悪化した。燃油サーチャージなどの影響で海外旅行からのシフトはあるが、安近短志向がより鮮明となり旅行単価が低下している。
方面別に見ると、甲信越は3カ月前との比較で19ポイント減のマイナス42と大きく後退。北海道は15ポイント減のマイナス18、愛知・岐阜・三重は14ポイント減のマイナス44、東京（含む横浜、浦安）は11ポイント減のマイナス3、奄美・沖縄も11ポイント減のマイナス8とそれぞれ2ケタの低下となった。前年同時期を上回るのは東京（含む横浜、浦安）のみで、京阪神、愛知・岐阜・三重、東北は大きく下回っている。
「今後も景気の低迷が続けば、旅行市場の好転はますます遠のくとの悲観的な見方が強い」とJATA。3カ月後（1〜3月）は、奄美・沖縄がわずかに上向く以外は、横ばいもしくは低下の見込みで、特に北海道、東北、京阪神は落ち込み幅が大きい。
10〜12月の海外旅行DIは、金融危機の影響と依然高額な燃油サーチャージにより3カ月前より2ポイント減少しマイナス64。3カ月後はマイナス69となる見込み。
JATAの旅行市場動向調査では、各質問事項に対し「良い」「普通」「悪い」「取り扱っていない」で評価を求め、DI（ディフュージョン・インデックス）という景気動向指数を発表している。DI値の範囲は、100（すべての回答が「良い」）からマイナス100（同「悪い」）の間となる。593社を対象とし、233社から回答を得た。
