観光施設に特化した人材サービスを展開するダイブとその子会社、宿屋塾は、宿泊業における50～60代以上の採用状況を調査した。それによると、約6割の施設が50代以上の人材をすでに採用しており、シニア層の活用が広がっていることが分かった。
調査はダイブの取引先施設、および宿屋塾のメルマガ登録者を対象に今年2月18日～3月5日に実施。有効回答数は151件。
人手不足について聞いたところ、「非常に感じている」「やや感じている」を合わせ、約86％の施設が人手不足と回答。特に、地域密着型フルサービスホテルの約67％が「非常に感じている」とした。シティホテル（大都市圏フルサービス型ホテル）は約64％、中型旅館（21～50室）は約62％だった。
シニア層の採用状況は「すでに採用している」と答えた施設は約61％に上り、シニア人材を活用している。一方、「今後採用を検討している」は約15％にとどまり、「検討していない」（約21％）を下回る結果となった。同社は「シニア層の雇用は一定の広がりをみせているものの、新たに採用を検討する動きが限定的で、施設ごとに対応の差がある」としている。
「すでに採用している」施設に理由を聞いたところ、「特に年齢は気にせず、応募者のスキルと意欲を評価した結果」（約24％）、「即戦力として期待できる経験やスキルを持っているため」（約24％）などの声があった。
シニア層の業務内容は、もっとも多いのが「調理」で約26％、次いで「フロント」（約22％）、「客室清掃」（約21％）と続く。
シニア層に限らず、宿泊業全体の採用や定着（離職対策）についても調べた。自由記述の回答を整理すると、（1）労働環境の改善（2）採用の多様化（3）従業員満足度（ＥＳ）向上―などがあった。
具体的には、「外国人採用を進め、研修を通じたサポートも実施」（チェーン型リゾートホテル、小規模旅館）、「短期スポット採用や社員の家族を対象とした柔軟な雇用形態を取り入れる」（小規模旅館）、「閉館日（定休日）の設定やフレックスタイム制の導入、社員寮の改善」（チェーン型リゾートホテル）など。
