JTB総研 テレワーク意識調査、7割が「したい」

  • 2020年4月13日

 JTB総合研究所は、「働き方の変化とテレワークに関する意識調査」をまとめ、その結果を3月25日に発表した。テレワークについて今後の意向を聞くと、70.6%が「テレワークをしたい」と考えている。性別では男性の方が、年代別では年齢が若いほどテレワークの意向は強い。

 調査は、過去1年間に1泊以上の旅行(国内、海外問わず)に出かけた経験があり、仕事をしている全国の20~69歳の男女1062人に対し、3月3~6日にインターネットで実施した。

 仕事を持つ人に職場でテレワークや時差出勤に関わる制度の導入について聞くと、「時差出勤制度」は15.3%、「在宅勤務制度」は10.0%、「離れた場所に居住し、基本的にテレワークで勤務できる制度がある」は2.7%だった。

 一方、「ワーケーション制度(休暇を目的とした旅行に業務を組み合わせる旅行)」や「ブリージャー制度(業務を目的とした旅行に休暇を組み合わせる旅行)」といった休暇旅行と組み合わせた業務の制度は1.2%と少ないのが現状だ。しかし、実数は少ないものの、制度が存在しているところでは、利用の割合は高い傾向がある。

 次に、今後テレワークをしたいと回答した人たちに、どんなところでテレワークをしたいかを聞いたところ、場所については、自宅やオフィスから近い場所では、「自宅(66.5%)」が最も高く、「カフェ(16.8%)」「テレワークスペースやコワーキングスペース(12.5%)」と続く。

 自宅やオフィスから離れた場所としては、「旅行先のホテルや旅館」が17.9%と最も高い。「旅行先のカフェ(8.7%)」「旅行先のテレワークスペースや会議スペース(6.2%)」と続いた。旅先でのテレワークは、全体として男性の方が意向の高い傾向が見られた。

 「働き方改革の推進とICTの進化によりテレワークが徐々に広がり、教育のデジタル化ではオンライン授業の環境整備が進んでいたが、新型コロナウイルス感染症への対策はこれらの普及を一気に加速させた。新型コロナの脅威は、就業観や働き方に対し、今後何かしら影響を残す」とJTB総合研究所。

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