JTB総研、「新型コロナウイルス感染拡大による、暮らしや心の変化と旅行に関する意識調査」発表

  • 2021年3月5日

 JTB総合研究所は2月16日、1月に実施した「新型コロナウイルス感染拡大による、暮らしや心の変化と旅行に関する意識調査」の結果を発表した。国内の宿泊施設を選ぶ際に「館内の感染防止対策の徹底」を重視する傾向が一段と高まっていることが分かった。

 宿泊施設の選択の際に重視することを聞いたところ、「使い捨てのアメニティやスリッパなどが提供される」(17.7%)が前回(昨年9月)調査比で3.8ポイント増となるなど、感染防止対策については全般的に意識が高まっていた。一方で「感染症対策において第三者機関の認定を得ていること」(14.5%)は0.5ポイント増とほとんど伸びていない。同社は「宿泊者は実際目で見て具体的に確認できることを重視しているのかもしれない」と見る。

 食事に関しては、「個室で食事ができる」(25.7%)が5.2ポイント増、「部屋食で食事ができる」(23.6%)は3.5ポイント増となった。個室や部屋食のニーズの高まりは、「世間で言われている会食や食事による感染を日頃から意識している結果といえそうだ」(同社)。

 そのほか「露天風呂付き客室や貸し切り風呂が利用できる施設であること」(19.8%)が1.4ポイント増、また、「海外からの団体客を受け入れていない施設であること」(16.2%)が4.9ポイント増、「団体客を受け入れていない施設であること」(13.7%)も2.4ポイント増。他の宿泊客との接触を避ける傾向も明らかになった。

 調査では、今後の旅行の予定についても聞いている。2021年に国内旅行を予定、検討している人の割合は、全体では27.6%。傾向としては男性が女性より高く、男女共に年代別では20代、30代、60歳以上の順で高い。今回は2度目の緊急事態宣言下の調査にも関わらず、前回は旅行意欲も実施率も低かったシニアが男女40代、50代より高い結果となった。

 海外旅行については、21年に予定、検討している人が全体で7.5%なのに対し、22年に予定、検討の人が11.5%と21年の数字を上回っており、多くの人の意識が来年にシフトしている。

 21年に旅行を予定している人に、今後どんな状況であれば旅行に行きたいかを聞くと、「良いプランや宿泊施設がとれれば」(33.1%)、「新型コロナウイルスの新規感染者数が減少傾向になれば」(29.8%)、「新型コロナウイルスの終息宣言が出たら」(28.9%)の回答が多かった。昨春の緊急事態宣言時の調査時に比べ、旅行プランや旅行先の環境への関心は高い状態を維持しているという。

 
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