JTB協定旅館ホテル連盟(大西雅之会長、3791会員)は、新型コロナウイルス感染症拡大防止のため大阪で6月9日に開催する予定だった2020年度通常総会を紙面総会に変更した。新型コロナで打撃を受けた会員旅館・ホテルへの支援策として、定額会費(年間1会員1万5千円)と地域事業活動費(同1万円)を今年度に限り収受しないことにした。定率会費は従来通りで、年間で前年比約65%の収入となる見込み。
20年度事業は、基本テーマを「JTBとのコミュニケーション強化による宿泊増売と会員経営基盤強化」として、加えて、特別推進テーマ「この危機を乗り越え、新しい時代の会員&旅ホ連&JTBに向け改革に挑む」を設定。新型コロナによる未曽有(みぞう)の危機を乗り越えることと改革へ挑むことへの強い意志を表した。
活動の柱は、これまでと同様、「宿泊増売」「地域振興・観光振興」「人財育成」「組織強化」の四つ。宿泊増売に向けて新型コロナ関連対策として、政府のGo Toキャンペーンの最大活用を図るとともにJTBと協力したリカバリー策を実施する。
大西会長は、会員に対してメッセージを発信し、「JTBには、リアル店舗、ウェブ、法人旅行、教育旅行、訪日インバウンドなど多様な販売チャネルを持つ強みがある。そして、われわれ旅ホ連にはこのあらゆる販売チャネルに応えうる広く厚みのある会員層がある。この強力なタッグで未曽有の危機を力強く打破しよう」と訴えた。