鄭辰洙東京支社長兼日本地域センター長
韓国は、10月24日に国際クルーズの受け入れ再開を発表。11月15日には、日本国際クルーズ協議会（ＪＩＣＣ）などが受け入れに向けたガイドラインを公表するなど、日本籍船は12月、外航客船は来春からの運航が決まっている。
観光懇談会は、コロナ禍の水際対策緩和に伴う北東アジア海域のクルーズ旅行再開を見据え、来年、再来年の韓国クルーズ観光の活性化を図ることを目的に開催。冒頭、ＫＴＯの鄭辰洙東京支社長兼日本地域センター長は「12月には下関から釜山までのフェリーが再開するなど、クルーズ関連での良いニュースが続いている。コロナ禍前とは違う環境だが、道は開いた。今が出発点であり、旅行会社、クルーズ船社と共に需要を拡大していきたい」とあいさつした。また、韓国への寄港誘致やフライ＆クルーズに力を入れていく方針を示した。
参加者からは、カーニバルジャパンの堀川悟代表取締役が「韓国は、日本から1番近い国であると共に、受け入れなどで非常にお世話になる国。クルーズ船社は『持ち込まない、広げない』をベースに運航する。2024年にはコロナ前の数字まで戻したい」と話した。
観光懇談会では、韓国観光関係者が韓国の五大寄港地や支援プログラムを紹介した。ＫＴＯテーマ観光チームのイ・スンウン課長代理は、仁川、麗水、束草の三つの寄港地を案内。仁川はソウルから近く、平和や歴史をテーマに巡れること、麗水は台湾からの誘客が多く、ＥＸＰＯ会場、祭り、美食など新しい港を楽しめること、束草は平和をテーマにＤＭＺ、北朝鮮の眺望などができることを提案した。韓国クルーズの現状については、安全・衛生対策や密回避に関する協力が行われていること、健康・ウェルネス体験を重視した観光商品が増えていることなどを説明した。
釜山観光公社のパク・ジンジュマネージャーは、韓国で2番目に大きい港町「釜山」を紹介。長所として（1）鉄道駅（2）国内最大の魚市場（3）釜山港旅客クルーズターミナル（4）ランドマークタワー＆オーシャンケーブルカー（5）デパート免税店―を挙げ、観光地ではチャガルチ市場、国際市場、松島雲遊歩道、Ｂｕｓａｎ Ｘ Ｔｈｅ Ｓｋｙなどを挙げた。
済州観光公社のムン・へジョンマネージャーは、自然文化遺産の探訪やＳＤＧｓをテーマとした観光ができる済州島の魅力を紹介。2017年に開港したソギポ江汀クルーズ港や人類無形文化遺産である海女、チェジュのシンボル「トルハルバン」、島の特産品であるミカンなどをＰＲした。
支援プログラムについては、入港歓迎セレモニーの実施支援や、無料シャトルバスの運行、入港料・接岸料の割引などが案内された。
参加した旅行会社からは、「ようやく本格再開され、来年は韓国へのクルーズを運航することを目標としたい」「待ちに待った再開。23年に向けて減った職員、お客さまを呼び戻しながら、ツアーを再開していく」との声が上がった。
鄭辰洙東京支社長兼日本地域センター長
懇談会の様子
