西野目会長
近畿日本ツーリスト協定旅館ホテル連盟（近旅連、西野目信雄会長＝ホテル大雪、2300会員）は5月30日、東京・白金台のシェラトン都ホテル東京で第64回通常総会（解散総会）を開催した。総会には会員や近畿日本ツーリスト（ＫＮＴ）関係者ら183人が出席。総会では、近旅連解散の説明のほか、2018年度の事業報告や収支決算の承認、功労者表彰などを行った。63年続いた近旅連の歴史の幕を閉じ、事業を新組織であるＫＮＴ―ＣＴパートナーズ会（ＫＣＰ）に継承する。
冒頭あいさつした西野目会長は、「これまで会はＫＮＴを価値として集い、会社を盛り上げようと切磋琢磨（せっさたくま）した。事業構造改革を進めるに当たり、昨年に近旅連、ひまわり会、クラブツーリズムパートナーズ会の三つの事業を統合した新組織を立ち上げようという機運が高まった」と近旅連解散の経緯を説明。また、「会社がさらに良くなるために、旅館・ホテル、運輸機関、観光施設の三つを足して3ではなく、4にも5にもなる組織ができ上がった」と新組織を評価した。
ＫＮＴ―ＣＴホールディングス（ＨＤ）の丸山隆司社長は「新組織の設立に向けて理解をいただき感謝している。63年の苦楽を共にした近旅連が解散するのは発展的とはいえ感無量だ」と謝意を述べた。
近畿日本ツーリスト首都圏の田ヶ原聡社長は「ＫＮＴ―ＣＴＨＤは個人旅行の再構築を最大の課題として再構築している。ゴールはＫＮＴとクラブツーリズム（ＣＴ）の一体化だ。ＫＮＴの営業力やＣＴのテーマ性ある企画力など、互いの長所を統合すれば、他社ができないものができると思い取り組んでいる。皆さまも歩調を合わせて共に取り組んでほしい」と結束を訴えた。
総会では、18年度事業報告として、全国支部長会議でｂｅｙｏｎｄ2020教育旅行の目指す方向性やメイト宿泊券販売拡大、ＪＴＯ販売の現状、ウェブプラス推進、18年上期地域交流事業の取り組み、東京オリンピック・パラリンピックなどを議題に議論したことなどが発表された。
西野目会長
