観光分野の調査研究機関である公益財団法人日本交通公社（志賀典人会長）は5日、「第24回旅行動向シンポジウム」を都内で開催した。研究に関する報告や討論などを行ったほか、10月に発行した「旅行年報2014」の中から国内旅行、海外旅行、インバウンド、観光産業などに関する最新のデータを報告し解説。訪日リピーターの外国人旅行者は地方への訪問に非常に興味を持っているといった独自調査の結果などを紹介した。
訪日外国人旅行者の訪問地は東京などの大都市が中心であるため、同財団では2013年度から「リピーターやFIT客の地方分散化」をテーマに自主研究を開始。今年度は韓国、台湾、中国、タイ、インドネシアの5カ国・地域を対象に調査を実施した。訪日旅行経験者で、今後3年以内に個別手配またはフリープランで日本への再訪を希望している人を条件としている。
インドネシアを除いた調査結果では、意欲の強弱はあるが「地方に行きたい」の回答は98％とほぼすべて。「行きたくない」は2％しかない。
地方を訪れる際の旅程は、「大都市と地方の組み合わせで周遊したい」が49％と最多で、「大都市を拠点として地方を日帰りで訪れたい」が22％で3番目。大都市と地方や、大都市と地方日帰りが主流で、「大都市周辺からじわじわと地方訪問が広がっている」と同財団。「地方を中心に複数の地方を周遊したい」が25％で2番目となっている。
日本で利用したい買い物場所を尋ねた調査結果も紹介。複数回答で「免税店」53％、「100円ショップ」43％、「百貨店・デパート」38％が上位。一方、4番目の「地場産品を取り扱う店」33％は3人に1人、「観光地の土産店」29％や「伝統工芸品店」24％の割合も少なくない。同財団では「今回の消費税免税制度改正を機に、百貨店などの大規模店に加えて、観光地の小規模店でも免税店になる動きが広まると期待される」と話す。
シンポジウムで発表された調査データが掲載された「旅行年報」は、14年度版から刷新。これまで発行していた調査レポート「旅行者動向」「Market Insight」での国内旅行や海外旅行に関する意識調査の結果を組み込み、観光・旅行分野の全体像を俯瞰できるようにした。
シンポジウムでは、観光地の課題について考える研究セッションも実施した。
