観光学関連の主要5学会が初めて一堂に会した。今後共同で観光分野での政策提言を行っていくことなどを確認した。
日本観光研究学会(安島博幸会長=立教大学教授、写真左)、日本国際観光学会(香川眞会長=流通経済大学教授、写真左から2人目)、日本ホスピタリティ・マネジメント学会(山上徹会長=同志社女子大学教授、写真左から3人目)、日本余暇学会(薗田碩哉会長=実践女子短期大学教授、写真右から2人目)、ツーリズム学会(井上博文会長=東洋大学教授、写真右)の5学会は26日、東京・文京区の東洋大学白山第2キャンパスで「観光・余暇関係諸学会共同大会」を開いた。
50人以上による個別研究発表の後、各学会会長がパネリストとして登壇。松園俊志日本国際観光学会副会長(=東洋大学教授、写真中央)のコーディネートで「観光・余暇関連諸学会シンポジウム」を夕刻から行った。
各学会の設立経緯や現況の報告、今後の活動についての意見交換などを行った。
5学会は、統合ではなく緩やかな連合を組むことで切磋琢磨し、日本の観光に貢献していくことを確認。5学会共同で政策提言も行っていく方針だ。共同大会は今後も継続して開いていく。
シンポジウムでは松園教授が「今まで各学会が横のつながりを持たずに個別に活動してきたが、観光立国が国策となり連携の必要がでてきた」と共同大会開催の趣旨を説明。
各学会会長からは次のような様々な意見、表明があった。
「観光学の学術的レベルを高め、政策提言を行っていくことが学会の役割の一つとして求められている」(安島会長)。「観光は、相互理解を生み、それが世界平和につながっていくという意味でも国家の重大事。学会連携による知識の公開と共有には大きな意義がある」(香川会長)。「90年代以降、同じような学会がたくさんできてしまったが、今こそ集結し、『観光学会力』を高める時期だ」(山上会長)、「日本の社会には余暇というシステムが定着していない。学会の連携で余暇問題を幅広い政策論として展開していきたい」(薗田会長)、「日本が観光立国政策を推進する以上、我々学会にもそれに応えていく責務がある」(井上会長)。
