緊急事態宣言解除後の旅行意向「大きく上がっていない」 JTB総研意識調査

  • 2021年11月15日

 JTB総合研究所は10月29日、緊急事態宣言解除直後の10月に実施した「新型コロナウイルス感染拡大による、暮らしや心の変化および旅行に関する意識調査」の結果を発表した。今後の旅行について聞いたところ、「1年以内に予定、検討している」は35.8%で、前回の7月調査よりも1.3ポイント増えた。しかし、「分からない」も40.9%と2.7ポイント増加し、「旅行意向が大きく上がったとは言いがたい」と同社。

 Go Toトラベルなど旅行費用の割引キャンペーンについては、「再開されたら、旅行をしたい」は16.3%、「あってもなくても旅行に行きたい、旅行をする」は12.9%だった。

 緊急事態宣言の解除を受けて、旅行について新たにアクションを起こしたか聞いたところ、「新たに旅行の予約、購入をした」は30.9%、「具体的に検討を始めた」が39.3%、「特に何もしていない」が29.8%だった。

 国内の宿泊施設を選ぶ際に重視するようになったことを聞くと、1年前よりも現在の方がより強い感染防止対策を望む結果となった。

 食事については、「個室で食事ができること」が26.0%、「部屋食で食事ができること」が25.6%で、それぞれ1年前の調査より5.5ポイント増と大きく上昇した。

 
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