山城屋、豊岡など発表
温泉地のにぎわい創出を目指す環境省の「チーム新・湯治」セミナーが12月8日に東京都内で開かれた。テーマは「デジタルマーケティングがもたらす温泉地の活性化」。温泉旅館やDMO、マーケティング事業者が、ウェブサイトやSNSなどを活用した情報発信、誘客拡大などについて取り組み事例を発表した。
大分県・湯平温泉の山城屋は、山間部の家族的な温泉旅館だが、高い稼働率を維持し、宿泊客の約9割が外国人という。これまでに32カ国・地域から旅行者を受け入れた。代表の二宮謙児氏は、「アナログ的な地道な努力」によるデジタルマーケティングの取り組みを紹介した。
山城屋では、無料の機能などを活用してホームページを104言語で表示できるようにし、世界に歓迎の姿勢を示している。フェイスブック、インスタグラムは、宿や地域をPRする情報発信に加え、メッセンジャー機能を利用することでコミュニケーションツールとして活用。定型文、翻訳機能の利用で効率的な運用を心掛けている。
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