アレクサンダー・スタンコフ氏
楽天グループのインバウンド向け体験予約サイト「Ｖｏｙａｇｉｎ（ボヤジン）」は4日、全国の自治体向けに「インバウンド向け体験商品造成基礎セミナー」をオンライン開催した。90人の自治体関係者が参加した。アジア最大級のアクティビティ予約サービスの知見を生かし、インバウンド回復時の受け入れ準備やニューノーマルに対応した備えなどを、参加した全国の自治体、観光協会関係者らに呼び掛けた。
コンテンツプロデューサーでブルガリア出身のアレクサンダー・スタンコフ氏は「ボヤジンの予約データやトレンドから見る訪日観光客の全体像とアフターコロナの対応について」を流ちょうな日本語で解説。
欧米豪の利用者が7割、カップル・家族・友人同士などのＦＩＴが8割を占める同サイトの利用状況について「予約のピークシーズンは桜の開花時期。人気カテゴリー比率は、観光名所ツアー20.6％、フード・ドリンク16.4％、自然・アウトドア13.5％、テーマパーク・施設8.3％、ローカルツアー8.1％」などと話した。
国籍別の趣味嗜好(しこう)も詳しく紹介。「意外にもオーソドックスな体験で日本を堪能（アメリカ）」「定番のグルメに加え、スポーツ観戦が高い傾向（カナダ）」「スポーツ観戦も自ら体験も両方楽しむ（フランス）」「日本の伝統文化に関心あり（ドイツ）」「アニメと伝統文化といった日本の新旧を楽しむ（イタリア）」「サブカルとアトラクションが高く、ディープな日本体験（オーストラリア）」「エンタメと日本の伝統文化に関心が高い（イギリス）」「テーマパークと伝統文化でアクティブに日本を堪能（スペイン）」「自然体験・動物体験が他国よりも高い傾向（ロシア）」「テーマパークやアニメイベントのチケットの関心が高い（台湾）」「テーマパークと美容コンテンツの関心が高い（韓国）」「テーマパーク、食への関心が高い（香港）」とした。
ボヤジン執行役員の宮崎有生氏は、ウィズコロナ、アフターコロナへの対応について「環境変化に伴い、観光業界の『量』から『質』への転換がさらに加速する。国内観光客、訪日観光客から行き先として選んでもらうために、地域単位でのＣＯＶＩＤ―19への対応整備と情報発信が重要」と指摘。
その上で「団体旅行客・短期滞在の個人旅行客を迎え入れつつも、戦略的に中長期滞在・消費額の大きい個人旅行客をターゲットとすべき。付加価値型の体験の場合、オンラインではなく、五感を刺激するリアル体験にこだわるべき。今はリアル体験の質を高めることができる機会でもある」と述べ、リアル体験の重要性を強調した。
体験サービス提供事業者の今後についても言及。「事業者視点からは、量を求める事業経営は実質的に不可能な状況になる。地域観光資源の保全・ローカルコミュニティーとの共存と、単価アップと回転数アップを軸とした高い生産性を両立した『サスティナブルな観光』に向けて、自治体のイニシアチブのもと、地域観光マネジメントをしていく必要がある」と語り、観光行政の積極的な関与を呼び掛けた。
アレクサンダー・スタンコフ氏
