コンサルタントのリョケンはこのほど、全国の旅館ホテルを対象に四半期ごとに行っている短期観測アンケートの、今年7月調査分の結果を公表した。それによると、今春(4〜6月)の自館の客数について、減少傾向と回答した施設が70.8%で、前年同期の調査(47.9%)に比べ、22.9ポイントの大幅増となった。減少傾向とする施設の割合は特に西日本で高く、新型インフルエンザの影響が大きく表れている。
自館の客数は、増加傾向に15.4%、横ばい傾向に13.8%、減少傾向に70.8%がそれぞれ回答。前年同期の調査に比べ、増加傾向が8.1ポイント、横ばい傾向が14.8ポイントそれぞれ減少。減少傾向が前年同期の47.9%から大きく増加した。
地域別にみると、近畿・中国は92.0%が減少傾向と回答。増加傾向は8.0%にとどまった。北陸、東海も減少傾向がそれぞれ87.5%、71.4%と高い率を示している。このほか北海道・東北は47.6%、関東は68.4%、甲信越は65.2%、四国・九州は69.2%が減少傾向と回答した。
自館が属する地域全体の客数傾向も自館同様、西日本を中心に減少傾向と回答する施設の割合が増えた。
減少傾向は81.5%で、前年同期の68.3%から13.2ポイント増加。横ばい傾向は14.3%、増加傾向は4.2%にとどまり、前年同期からそれぞれ10.7ポイント、2.5ポイント減少した。
近畿・中国は95.7%が減少傾向と回答。横ばい傾向が4.3%(1軒)で、増加傾向はゼロだった。減少傾向の回答率が最も低かったのは北海道・東北の63.2%。増加傾向の回答率が最も高かったのは甲信越の13.6%。
総宿泊単価の同期の実績は、下降傾向が最も多く、56.9%が回答。前年同期の31.4%を大きく上回った。このほか横ばい傾向は36.2%、上昇傾向は6.9%で、前年同期の49.2%、19.5%を下回った。
また、夏休み(7月下旬〜8月末)の調査時点での客数見込みを聞いたところ、自館の入り込みは減少傾向に55.0%、横ばい傾向に34.9%、増加傾向に10.1%がそれぞれ回答した。自館が属する地域全体は、減少傾向72.0%、横ばい傾向26.9%。増加傾向はわずか1.1%にとどまった。
調査は今年7月8〜22日、全国の旅館・ホテル716軒に行った。回答施設は130軒で、回答率18.2%。
