日本観光教育ホスピタリティ教育学会、獨協大で全国大会を開催

  • 2018年3月14日

 日本観光ホスピタリティ教育学会(会長、鈴木勝・大阪観光大学名誉教授)は3、4の両日、第17回全国大会を埼玉県草加市の獨協大学で開いた。正会員の大学教員を中心に約60人が出席した。大会テーマは「観光ホスピタリティ教育の拡がりと可能性」。

 獨協大学外国語学部の山口誠教授は、基調講演「観光から社会を観る―ツーリズム・リテラシーの可能性」の中で、「ツーリズム・リテラシー」という概念を披露。「ゲストのリテラシー」「メディエーターのリテラシー」「ホストのリテラシー」「観光研究のリテラシー」「観光理論のリテラシー」の5層が存在し、第1層であるゲストのリテラシーの整備が急務だと指摘した。

 具体的には、「観光の不自然さ(文化性)と習得可能性を基礎として、観光者(ツーリスト)になるための『技法』の教育研究が必要。『お得な旅行術』ではなく、観光ならではの『観る力』の養成が急務である」と解説した。

 パネルディスカッション「観光ホスピタリティ教育の拡がりと可能性―そのさまざまな実践」=写真=には、獨協大学外国語学部の鈴木涼太郎准教授をモデレーターに、杏林大学外国語学部の野口洋平准教授、相模女子大学学芸学部の小泉京美准教授、駒沢女子大学人文学部の鮫島卓准教授がパネリストとして登壇した。

 野口准教授は「大学における観光教育はスキル教育に寄りすぎるべきではない」と指摘。日本航空のCA出身の小泉准教授は「米国のホテルの総支配人(GM)は学んでから経営している。一方、日本のホテルでは現場経験の下積みを経てからやっと経営に入る」と述べ、高等教育機関における観光教育の重要性を示唆した。

 HIS出身の鮫島准教授は、「旅行販売では店舗からOTAへの消費者の移行が急速に進んでいる」などと語り、市場の変化に対応して観光教育にも変化が求められるのではないかとの認識を示した。

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