日本旅館国際女将会の勉強会 旅館ホテルの働き方改革を指南

  • 2019年6月25日

青木氏が講演した日本旅館国際女将会の勉強会

コンサルタントの青木氏が講演

 日本旅館国際女将会(長坂正惠会長、39会員、事務局・観光経済新聞社内)の勉強会が13日、2019年度総会後に東京都港区のフレンチレストラン「オーベルジュ・ド・リル トーキョー」で開かれた。旅館・ホテルのコンサルティングを手掛けるアルファコンサルティングの青木康弘氏が「失敗しない 旅館・ホテルの働き方改革実践方法」と題して講演した。

 青木氏は「働き方改革法が旅館・ホテルに与える影響は大きい」と指摘。具体的な注意点として(1)時間外労働の上限規制(残業月45時間、年360時間以内、罰則あり)(2)勤務間インターバル規制(退勤から出勤まで11時間開けなければならない)(3)有給休暇5日取得義務(社員だけでなく週32時間働くパートも対象)(4)同一賃金同一労働(給与・賃金の格差だけでなく、手当や賞与、福利厚生も)(5)休日数に対する関心の高まり(公休数が110日を下回ると求人応募が少なくなる)―を挙げた。

 生産性向上に向けた数々の方策も紹介。レベニューマネジメントの概念と具体的手法、清掃スタッフのモチベーションアップ策、無駄な業務を省くためにスタッフ一人一人から「業務診断・改善提案シート」を集める取り組みなどを解説した。

 また、青木氏が独自に開発した、1カ月単位のシフト分析・改善のための2種類の手法も公開。年間の売り上げ予算、人件費予算、時間当たり平均賃金から、シフト投入基準を決める「年間予算アプローチ法」と、宿泊人数とスタッフ数のバランスが良かった日、すなわち、売上高に対する人件費が適正水準であった日を参考に、シフト投入基準を決める「グッドバッド法」の2手法を説明した。

 青木氏は最後に「働き方改革はやり方を間違えると逆効果となる」と強調。働き方改革に失敗しないコツとして(1)働き方改革を人事部門だけでやろうとしない(経営陣、現業スタッフの理解と協力がないと失敗する)(2)スタッフのやる気向上につながるかを考える(スタッフが望まないことをやろうとすると失敗する)(3)顧客にとっての価値を考える(お客さまから支持されてきた強みを捨てない)(4)マーケットを無視した大胆な変更をしない(OTAやプランを切り捨てすぎると売り上げ急減につながる)―とアドバイスした。

青木氏は、観光経済新聞にコラム「逆境をチャンスに―旅館の再生プラン」を10年以上執筆、連載している。

青木氏が講演した日本旅館国際女将会の勉強会

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