旅館の予約経路別比率、約半数がOTAに 日本旅館協会「営業状況等統計調査」

  • 2022年4月22日

 日本旅館協会は3月29日、会員施設を対象にした2021年度版「営業状況等統計調査」の結果を発表した。旅館の事業年度決算を基にした20年度の営業状況を集計した結果。有効回答施設数は前年度比41軒減の153軒だった。主な内容を紹介する。

 有効回答施設数の客室数別は、「大規模」(100室以上)が前年度比7軒減の32軒、「中規模」(31~99室)が同17軒減の70軒、「小規模」(30室以下)が同7軒減の51軒。統計の精度は回答数などを考慮する必要がある。21年3月末までが調査対象となり、新型コロナウイルスの影響がほぼ全期に反映されている。

約半数がネット予約に(予約経路別比率)

 年間宿泊人員に占める予約経路別の比率は、前年度に比べて「旅行業」(リアルエージェント)経由が16.8ポイント減の24.1%、「ネット業者」(オンライントラベル)経由が17.4ポイント増の48.3%、「自社サイト」が0.5ポイント減の11.1%。「直接その他」は、3項目の割合を全体から差し引いた結果で0.5ポイント減の16.1%となった。

 旅行業経由の比率は、10年度に60%を下回って以降おおむね下降傾向で、20年度は大幅減となった。OTAなどのネット業者経由は14年度に20%を超え、20年度は予約全体の約半数まで増加した。

コロナで消滅(外国人宿泊人員比率)

 年間宿泊人員に占める外国人の比率は、前年度に比べて8.9ポイント減の0.8%だった。旅館の平均値は18年(暦年)の訪日外国人旅行者数が3119万人と過去最高を記録して以降ほぼ横ばいとなっていたが、20年度は新型コロナウイルスが影響し大きく減少。「実態的にはほぼゼロと推測する」と同協会。

 客室数別では、大規模が1.3%(10.4ポイント減)、中規模が0.7%(7.8ポイント減)、小規模が0.7%(9.2ポイント減)、旅館の所在地域別でも、最も高い北海道でも1.8%(16.9ポイント減)、最も低い北陸信越では0.1%(10.5ポイント減)と、全規模、全所在地別で2%未満となった。

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