宿泊施設データサービスのSTR、「東京オリンピック延期により2021年特需は減少」と予測発表

  • 2020年4月26日

 宿泊施設データサービスのSTRは21日、「東京オリンピック延期により2021年特需は減少」との予測を発表した。

世界最大の宿泊施設データサービスを提供するSTR(本社:英ロンドン)は、1年の延期により、夏季五輪によって見込まれる東京のホテルへの特需は減少すると、STRTourism Economicsによる最新の予測で発表しました。

STRマネージングディレクターのRobin Rossmannによると、「需要の絶対値は、2020年開催時よりも低い予測であり、開催月のRevPARは前年同期比2桁増を引き続き見込んでいるものの、それは2020年7月・8月に既に低水準となるRevPARからの反動によるものです。開催月としては低い需要の予測は、新型コロナウイルスのパンデミックの時間経過と、潜在的な世界的不況による財政的課題における旅行者の意識とリンクしています。ただしADR成長と相まって依然として高いレベルの需要により、昨年のラグビーワールドカップと同様に、RevPARの上昇が見込まれます。」と述べました。

東京は、開催月である2021年7月のRevPARは前年同期比22.1%上昇し16,968円となり、8月に同27.2%上昇し17,995円となる2桁成長と見積もられ、成長率としては五輪延期前の予測と同水準であるものの、絶対値は大きく落ち込むと見込まれています。また、夏季五輪延期の結果として、2020年の同月RevPARの2桁下落が予測されています。

STRについて

STRは、全世界の宿泊施設から直接提供されるデータを通し、ベンチマーキングや市場動向分析を取り扱うスペシャリストです。1985年の設立以降、世界15か国に拠点を広げ、北米本社をテネシー州ヘンダーソンヴィルに、国際本社をロンドンに、アジア太平洋地域本社をシンガポールに置き、2019年10月に、商業用不動産情報、分析、オンラインマーケットプレイスの大手プロバイダーであるCoStar Group, Inc. (NASDAQ: CSGP) の子会社となりました。宿泊施設だけでなく、観光業に関わる全ての機関に、全販売チャネルを網羅した実用的な実績データを提供することにより、正しい事業戦略の上で欠かせない指標としてご利用頂いています。詳細はstr.comとcostargroup.comをご確認ください。

 
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