Ｗｉ―Ｆｉや多言語対応、クレカ・スマホ決済などさまざまなインバウンド受け入れ態勢整備が進んでいる。政府は東京オリンピック（五輪）・パラリンピックが開催される2020年、訪日外客数4千万人を目標としているのは知っての通りだが、その目標を達成する上で、意外にも現在急務となっているのが「トイレ整備」だ。
大手トイレメーカーＴＯＴＯが訪日外国人150人を対象に「外国人のトイレに関するアンケート」を実施した。同調査によると、観光地のトイレが“きれいなトイレ”だとどう思うか？との質問に対し、7割以上が「観光地のイメージがよくなる」と回答。さらに4割近くが「観光地で安心して長時間過ごすことができる」と回答した。
一方、再度観光地を訪れたく“なくなる”要因として「トイレが薄暗く、臭い」との回答が30.0％で最多。近年、受け入れ態勢整備の最重要課題と言われている「施設等のスタッフとのコミュニケーションが取りにくい（24.7％）」「多言語表示が少ない（22.0％）」を押しのける格好となった。
では日本の「トイレのインバウンド対策」の状況はどうなっているのか。観光庁が16年に観光地の公衆トイレを調査したところ、2万4524基ある大便器の42％が和式だったというが、和式について外国人はどのように感じているのか。
15年にＴＯＴＯが在日外国人を対象に行った調査によると、「訪日当初、日本の公共トイレで困ったこと」として「和式トイレの使い方がわからなかった」が26.7％で、全19項目のうち最多となった。つまり、和式は当然のことながら外国人ウケが悪く、前掲の「キレイ・汚い」の評価どころか、「使えない・困った」という最悪の評価になりかねない。
観光庁も洋式化推進の動きを見せており、トイレを洋式化する際の費用の3分の1を国で負担する制度を開始している。意外とばかにできない「トイレ整備」は、観光地の明暗を左右するといっても過言ではない。まずは周辺のトイレを見渡してみることもインバウンド対策の第一歩となるだろう。
