朝日旅行 社長 井沢啓氏
新生「朝日旅行」の展望
文化性高いシニアに焦点 協力会とは「自律」「協働」
4月にJTBグループ入りした朝日旅行。「日本秘湯を守る会」「日本の宿を守る会」など特色ある関係協力機関を持つ同社は、今後どう進んでいくのか。JTBグループ出身の井沢啓社長に展望を聞いた。
──就任から2カ月、社内外での感触は。
「最初は社員も協力会会員も、当社がJTBグループ入りすることへの不安と期待が強くあったようだ。2月から2カ月間出向という形で駐在していたのだが、当社の各部署や協力会の会合などにできるだけ出席して、会社の方向性などを話した。また、全社員に『どういう会社にしていきたいか』を聞き、その中のキーワードから企業理念を作った。社員だけでなく関係施設を含め、皆が同じ方向を向いて働けるようにするためのものだ」
「就任し最初に考えたのがグループ内での当社の位置付けだ。国内海外、製販一体で文化的志向の極めて強いシニアマーケットをターゲットにしているのはグループでも当社だけ。社員にはそういった市場を意識したブランドづくりをしようと言っている」
「当社について私は、『文化の香りを持つ伝統のある会社』と感じている。1957年の創立以来、52年の歴史がある。文化の香りは、協力会のほか、商品内容や商品を紹介する『旅行新聞』などに感じている。長い歴史を感じる紙面にはファンも多く、極めてリピーター率が高い。『朝日旅行ファン』がたくさんいると知り、新聞が重要なツールの1つであると痛感した」
──国内旅行事業の現状は。
「08年度は07年度比9.2%減の48億4500万円という厳しい状況だった。当社の場合は東北地域へのツアーも多いので、昨年6月の岩手・宮城内陸地震の影響は大きかった。また取扱人数は横ばいだが、日帰りバスツアーの利用者が増えているため売り上げ増につながっていない。09年度の国内旅行の目標は、全社売上高92億9千万円のうちの53%、前年度比2.3%増の49億2千万円だ」
──目標達成への施策は。
「シニア層中心にファンがついているが、既存顧客は当然減少していく。また逆に高齢化の中で新たなファンが増える可能性があるものの、その潜在顧客を拾い切れていない点が課題だ。既存客のフォローと合わせて力を入れたい。またシニアの1人旅が増えており、これにも注目している」
「当社の商売の成否は企画によるところが大きいため、商品開発についてはみなプロフェッショナルだが、販売の面は顧客分析などが十分ではない。メディア販売は、顧客の動向などのデータをきちんと分析し商品内容や紙面づくりに反映させなければコスト効率は上がらない。そのため営業企画室を8月までに立ち上げ、マーケティングと販売促進を強化する。また新聞やHPなどの販売ツールの内容充実と顧客利便性の向上も進めたい」
「JTBと違い、店舗がない分、人もシステムも身軽だ。だからJTBのやり方と異なるところがあって当然で、当社の実状、特色に合わせた施策を打つ。常々言っている『朝日旅行の独自性を堅持する』とは、そういう意味合いもある」
──協力会との関係は。
「役員会や分科会にどんどん出席し会社の方針を話すことで会員の皆さまの不安が少しずつ解け、逆に期待が増してきた気がする」
──「期待」とは。
「当社と協力会の関係は、『日本の伝統や自然を守り、温泉文化や旅館文化を継承する』との理念を共有し具現化していくことを第一に成り立ってきた。客室契約もスポット的だ。要はそういう精神を壊さないで欲しいという『期待』だ。ただ、経済団体同士お互いの利益になるような形にしていこうというもう1つの期待も会員から感じている」
「佐藤好億・協力会会長(福島・大丸あすなろ荘)とは何度も総会などでご一緒しているが、互いになんでも言い合うほうなのでいろいろと意見交換している。協力会には『理念で結ばれる』という理想的な考えの会員は多いが、佐藤会長はじめ秘湯の会OB会のメンバーの方などが『理念だけではいけない』と言ってくれている。古くからの会員と当社との恩義で結ばれた関係を崩さないようにしつつ、皆が幸せになるための方策を真剣に考えていく」
「『自律』と『協働』を基本的なスタンスに、会員とビジネスパートナーとして信頼関係を強めていきたい。特に「秘湯」「日本の宿」の協力会2部会の理念と活動は強く賛同するもの。会の個性を生かした、当社ならではの付加価値ある商品づくりが実現できるよう、更なるご協力をお願いしたい」
