【動画付記事】観光経済新聞社、無料オンラインセミナー「これからの観光PRとは～動画プロモーションと先進映像技術の活用～」実施

　観光経済新聞社は8月20日、やまとごころ、日本観光地域活性化機構との3者共催で、無料オンラインセミナー「これからの観光ＰＲとは～動画プロモーションと先進映像技術の活用～」を実施した。電通の映像作家・永川優樹氏と、電通のプロデューサー・荒木亮氏が講演。事前申込者数は580人で、当日は450人が視聴した。

　永川氏はこれまでに40本以上の地域ＰＲ動画を制作。ＹｏｕＴｕｂｅで総視聴回数が2億4千万回を超える実績を持つ。同氏は見られる動画の制作のポイントを「ノンバーバル（言語によらず）でイマーシブ（没入できる）」と話した。

　これまでの地域ＰＲ動画のパターンは、大分県「シンフロ」（15年）、鹿児島市「維新ｄａｎｃｉｎ鹿児島市」（18年）などの「みんなで踊る系」、小林市「ンダモシタン小林」（15年）、滋賀県「石田光成ＣＭ」（16年）などの「おもしろネタ系」、茨城県「のびしろ日本一」（15年）、宮城県「涼・宮城」（17年）などの「タレント系」、別府市「湯～園地」（16年）などの「公約系」、鹿児島県「ＢＩＲＤ’Ｓ　ＥＹＥ　ＶＩＥＷ　ＫＡＧＯＳＨＩＭＡ」（15年）、釧路市「ＫＵＨＳＩＲＯ　8Ｋ」（18年）などの「ノンバーバル・イマーシブ系」に分類できると指摘。その上で「18年以降、ご当地ＰＲ動画は動画マーケティングへと進化している」と述べた。

　具体的には、ご当地ＰＲ動画が（1）動画をつくって公開（2）話題になったり、ならなかったり（3）終わり―の「打ち上げ花火型」なのに対して、動画マーケティングは（1）動画をつくって公開（2）ターゲットユーザーに配信（3）データを分析する（4）他のＰＲコンテンツづくりと地域づくりに生かす―の「データドリブン型」になっていると解説した。

　さらに、動画マーケティングでは「動画のどのシーンの注目が高かったか」「国や地域ごとの視聴率や反応の違い」「視聴者はほかにどんな動画を見ているのか」「視聴者の年齢や性別」「視聴者の属性キーワード」「広告配信前後で検索数がどれくらい変化したか」が分かると説明。「動画の視聴者数に期待するたった一つのアクションは、地域名で検索させること。不朽の地域資産を映像化することが大事」と強調した。

　日本の観光ＰＲ動画で視聴者が離脱する要素としては（1）外国人モデルがたくさん出てくる（2）アクティビティばかりを強調する（3）モデルの表情アップを多用する（4）演出されたにぎやかさ―の4点を挙げた。

　荒木氏は「観光ＰＲと映像テック」を講演。「コミュニケーションは、新聞（文字）、ラジオ（音声）、テレビ（動画）、ＰＣ（双方向）、スマホ（モバイル）へと進化し、ＶＲ（仮想現実）・ＡＲ（拡張現実）に向かっている。スマホまでは『視聴』だが、ＶＲ・ＡＲは『体験』の領域だ」と話した。また「あらゆる生活者調査で『体験したいＶＲコンテンツ』の上位に『観光』が登場する」と述べ、地方コンテンツのＶＲ化の可能性を示唆した。