【データ】GoToトラベル「利用したい」が69.8% 旅行に関する意識調査

  • 2021年9月15日

 産経リサーチ&データは14日、旅行に関する意識調査の結果を発表した。GoToトラベルについては69.8%が「利用したい」と答えた。

産経新聞グループの調査会社、産経リサーチ&データは、新型コロナウイルスで低迷する観光業への政府の支援事業「Go To トラベル」の再開への関心の高まりを受け、「観光に関するアンケート」と題して、旅行に関する意識調査を実施しました。

今回の調査は、2021年7月10日から27日までの18日間、インターネット上で18歳以上の男女を対象に行い、「Go To トラベル」の利用意向、次回の旅行先や目的、予算、観光大使になったつもりでオススメするグルメや温泉地などを質問し、5189人の回答を得ました。調査結果を発表します。

■「Go To トラベル」利用意向:調査結果
「利用したい」が約7割
今後の「Go To トラベル」の利用についての考えを聞いたところ、69.8%の人が「利用したい」と答えました。
ワクチン接種状況別(2021年7月21日終了時点)でみてみると、ワクチン接種経験者では約7割(72.7%)、接種を希望しない人でも半数以上が「Go To トラベル」を利用したいと回答しました。

■「Go To トラベル」への要望:調査結果
「前回並み希望」が約4割
また、「Go To トラベル」への要望については、43.1%の人が前回並みの条件を望んでおり、「クーポン対象店・施設を増やしてほしい」(28.4%)、「対象者(ワクチン接種者等)を限定してほしい」(24.4%)という声も大きいようです。

■コロナ収束後に行きたい旅行先:調査結果
一番人気は「北海道」
新型コロナウイルス感染症の収束後に旅行が解禁された場合、次回の旅行でどこに行きたいか尋ねたところ、大半が国内を望んでおり、海外に行きたいと答えた人は11.6%にとどまりました。国内の旅行先では「北海道」が最も多く、20.4%。次いで「沖縄県」(8.4%)、「京都府」(5.5%)の順となりました。

■コロナ収束後に行きたい世界遺産:調査結果
「屋久島」 がトップで約2割
また、国内で最も訪れたい世界遺産は「屋久島」が18.2%と最も多く、2位は知床(10.5%)、3位は小笠原諸島(9.2%)で、豊かな自然に囲まれた絶景の地がランクインしており、三密を避けたいという意識の表れと考えられます。

■コロナ収束後の旅行目的:調査結果
「自然・風景(山、海など)を楽しむ」 約6割
「次回の旅行の主な目的」を複数回答で挙げてもらったところ、「自然・風景(山、海など)を楽しむ」が60.6%と2位の「温泉での休養・治療」(22.0%)を大きく上回り、「史跡・博物館・美術館などを巡る」(20.4%)、「グルメ、食べ歩き」(16.9%)、「神社・仏閣などの参詣」(15.6%)の順となりました。

■コロナ収束後の一人あたりの旅行予算:調査結果
旅行予算は「5万円以内」がトップ
1人あたりの旅行費用については「5万円以内」(27.3%)、「10万円以内」(22.9%)、「3万円以内」(13.4%)の順となりました。

■在住県で観光客に最もおすすめしたいこと:調査結果
「温泉地」「郷土料理(ご当地グルメ)」「お土産」 おすすめ票、割れる
在住県の観光大使になったつもりで最もオススメしたいと思う「温泉地」「郷土料理(ご当地グルメ)」「お土産」などを自由回答で聞いたところ、たくさんのオススメ情報の提供がありました。在住県での魅力ポイントは十人十色のようです。
100人以上の回答を得ることができた都道府県からナンバーワンをご紹介いたします。

【調査概要】
調査名:旅行に関する意識調査
調査対象:産経iD会員 有効回答 5189人
調査期間:2021年7月10日~27日
調査方法:インターネット調査

■回答者詳細
性別:男(n=3155)60.8%女(n=2021)38.9%その他(n=13)0.3%
年代:19歳以下(n=6)0.1%、20~29歳(n=90)1.7%、30~39歳(n=238)4.6%、40~49歳(n=656)12.6%、50~59歳(n=1389)26.8%、60~69歳(n=1619)31.2%、70~79歳(n=1007)19.4%、80歳以上(n=180)3.5%、不明(n=4)0.1%
居住地:全国47都道府県

【調査実施機関】
調査の実施は、産経新聞グループのリサーチ会社「産経リサーチ&データ」が担当しました。

■産経リサーチ&データ
モニターの母体として「産経iD」(*1)を活用。現在のマーケティングの主流であるインターネット調査と、ダイレクトに生活者の声をすくい上げることができる電話調査など、ハイブリッド型のリサーチを展開しています。また教育機関や各種研究機関との提携による、調査結果の広報や経済効果の分析、商品開発の支援なども実施。企業の発展や地域振興に貢献する、今までになかったマーケティングサービスを目指しています。

(*1) 会員の新聞購読状況は、産経41.9%、読売12.7%、日経8.8%、朝日6.7%、毎日2.5%、その他(地方紙・スポーツ紙など)14.2%、新聞非購読26.1%。複数回答含む、2021年6月弊社調べ


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