【データ】業種別の生産性損失額調査


 エンフィールは9月29日、業種別の生産性損失額調査の結果を発表した。

株式会社NTTドコモとエムスリー株式会社のジョイントベンチャーである株式会社empheal(エンフィール:代表取締役 西口孝広、本社:東京都千代田区)は、自社ツール「生産性損失額シミュレーション」を用いて業種別の生産性損失額を算出しました。

株式会社emphealは、全国男女20~69歳の会社員(経営者、役員は除く)2,000人を対象にしたインターネット調査によるプレゼンティーズム*の実態調査を基に、業種別の生産性損失額を算出しました。

下記URLより3項目(従業員規模、業種、平均年収)を選択するのみで、業種別の平均的な生産性損失額と代表的な不調を調べることが可能です。
自業界における生産性損失額がどれくらいか調べてみたい、またはこれから健康経営に取り組む予定の企業の方は、是非この機会にお試しください。
▶生産性損失額シミュレーションURL
https://www.empheal.co.jp/productivity_simulation/

*プレゼンティーズム・アブセンティーズムとは
WHO(世界保健機関)によって提唱された健康問題に起因したパフォーマンスの損失を表す指標です。プレゼンティーズムとは、欠勤にはいたっておらず勤怠管理上は表に出てこないが、健康問題が理由で生産性が低下している状態、アブセンティーズムは健康問題による仕事の欠勤(病欠)を意味しています。

プレゼンティーズム・アブセンティーズムが企業に与える損失
経済産業省が公開している「健康経営の推進に向けた取組」でも、アブセンティーズムとプレゼンティーズムに従業員一人当たりの損失コストは、医療費よりも大きな割合を占めており、中でも過半数超えるプレゼンティーズムは早急に取り組むべき課題と言えます。 

<調査概要>
調査期間 :2020年3月6日~3月9日
調査手法 :インターネット定量調査(クロス・マーケティング アンケートモニター)
調査対象 :全国男女20~69歳の会社員(経営者、役員は除く)
サンプル数:2,000人
除外業種 :漁業、鉱業・採石業・砂利採取業、複合サービス事業、その他


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