【データ】コロナ禍における祭り・イベント関係者の動向・意識調査

  • 2021年9月21日

 祭り・イベント総合研究所は15日、コロナ禍における祭り・イベント関係者の動向・意識調査の結果を発表した。

祭り・伝統文化の企画や運営等のサポート事業を行っている専門会社 株式会社オマツリジャパン(代表取締役社長:加藤 優子、所在地:東京都渋谷区、以下オマツリジャパン)のシンクタンク「祭り・イベント総合研究所」が第二弾となる「コロナ禍における祭り・イベント関係者の動向・意識調査」(調査期間:2021年7月1日~8月1日)を実施いたしました。

新型コロナウイルス感染症拡大の影響により、規模縮小やオンラインによる代替、あるいはオンラインを掛け合わせて開催するなど、開催された祭りは約半数となり、地域にとって祭りの必要性が明らかになる一方で、関係者が祭りの存続への危機感を募らせていることが浮き彫りとなりました。

本調査の詳細なレポートについては、【http://bit.ly/omatsuri-souken】よりダウンロード申請可能です。

◆調査サマリー
(1) 新型コロナによる、祭りの関心の減少への危機感
(2) 地域ではコミュニティ形成に祭りが有効
(3) オンラインを活用しつつ、オフラインで開催する方針

◆調査結果
1、新型コロナによる、祭りの関心の減少への危機感
回答者の70%が体力的な課題を持ち、担い手の減少を懸念していることが分かりました。
また、回答者の半数近く(47.5%)が「コロナの影響で祭りへの人々の関心が薄くなっている」と回答したことから、祭りの存続への危機感を募らせていることが見えてきました。

2、地域ではコミュニティ形成に祭りが有効
今回の調査では全員が「地域コミュニティ形成に祭りが有効である」と回答していることから、祭り存続への危機感や課題を抱えながらも、地域における祭りの必要性が顕著となりました。
3、オンラインを活用しつつ、オフラインで開催する方針
祭りの開催状況について、中止と回答したのは全体の45%となり、開催回答(55%)が上回る結果となりました。
祭りの担い手として感染症対策を行った上で実施する傾向にあることが明らかとなった一方で、開催方針としてはオフラインに加え、23%がオンライン・オフライン併用を検討し、祭りはオフラインで開催されるものという認識の強さも伺えました。
4、提言
本調査の結果を踏まえ、下記を本調査の「提言」といたしました。・祭りの担い手や演者といった現場の声として、新型コロナに加えて体力や担い手の限界による祭り存続への危機感と、地域コミュニティに祭りが必要と捉えつつも地域のみでの維持に限界があるが強く感じ取れる。地域のみで解決が困難とのこれらの声に対し、その解決を地域と共に考えることが出来る人材の確保や他地域との連携の模索が望ましい。
・新型コロナへの課題感も依然として強いことから他地域での実施事例も参考にする必要があるそのためにも、各地域での祭り・イベント開催に向けた検討では、疫学/祭り・イベント専門家の知見を積極的に地域に取り込み、活用することが必要と思われる。

◆調査概要
調査方法 :オンラインアンケート調査
調査時期 :2021年7月1日~2021年8月1日
発表日  :2021年9月15日
調査対象 :全国の祭り・イベント関係者
有効回収数:40名
調査結果の詳細レポートは右記よりご申請下さい→ http://bit.ly/omatsuri-souken
(実行委員会など主催者:13名、歌い手・お囃子・踊り手などの演者:12名、保存会会員:10名、神社・仏閣職員:2名、その他:3名)

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