【データ】アフターコロナにおけるフルリモートワーク実態調査

　営業ハックは7月25日、「アフターコロナにおけるフルリモートワーク実態調査」の結果を発表した。

全従業員がリモートワークで営業支援を行う株式会社営業ハック（本社：東京都港区・代表：笹田裕嗣）は、ビジネスパーソンを対象にLINE上にて2023年現在のリモートワークに関するアンケート調査を実施いたしました。
今回の調査により、多くのビジネスパーソンがリモートワーク・在宅勤務を希望していることが判明しました。営業ハックはフルリモートワーク企業として、リモートワークで組織を回すノウハウを引き続き発信し、様々な事情でリモートワークを希望されている方の雇用も促進できるように、今後も日々取り組んでまいります。

調査結果まとめ

・出社形式をとっている企業比率がリモートワーク・テレワーク実施企業の比率を上回る

・一方で現在の勤務形態に関わらず、およそ8割のビジネスパーソンが「リモートワーク・テレワーク」の実施を希望

・出社や移動にストレスを感じたり、ワークライフバランスを重要視していることが主な理由

・リモートワークならではの「コミュニケーションの質・量」「指示伝達の仕方」に課題を感じているビジネスパーソンが多い結果に

調査回答者

回答条件は「ビジネスパーソン」であること。

性別・年齢・役職関わらず、幅広い層の方に答えていただきました。

2023年現在のリモートワークの実施状況：出社形式の企業の比率がフルリモート勤務の会社を上回る

2023年現在のテレワーク・リモートワークの実施状況は、フルリモートワークを実施している企業が

現在およそ32％の結果に。

週1回以上のスポットリモートワーク勤務はおよそ16％、一方でほぼ出社＆リモートワークなしの企業が半数を超えることとなりました。

8割のビジネスパーソンはリモートワークを行いたい・継続したいと考えている

実際の出社形式に関わらず、大変多くの割合のビジネスパーソンが「リモートワークを行いたい」を考えていることが明らかになりました。

出社形式を望むビジネスパーソンはおよそ2割と、少数派の結果となりました。

リモートワークの課題はコミュニケーション面にある

リモートワーク・テレワークの課題で最も多かった回答が「コミュニケーション」に関する課題でした。

最もコミュニケーションの質・コミュニケーション頻度の低下について課題に感じるビジネスパーソンが多い結果となりました。

出社・移動のストレス軽減を望む意見が最多に

リモートワーク・テレワークの最大のメリットは「出社や移動のストレス軽減」であるとの意見が4割をしめました。

また、プライベート時間の確保という点も次点に来ており、ワークライフバランスを重要視しているビジネスパーソンが多いことが判明しました。

調査実施の背景

営業ハックは社員全員がフルリモートワークで営業支援を行う会社です。全国各地にメンバーが在籍しており、副業・在宅勤務を推奨しています。

新型コロナウイルスの影響拡大に伴い、一時期推奨されていたフルリモートワーク。アフターコロナのこの時代において、現在のビジネスパーソンはリモートワーク・テレワークに対してどのような意識を持っているのでしょうか。出社形式に戻している会社も数多くある中で、ビジネスパーソンはどのような思いを抱いているのか。今の環境下に置かれているビジネスパーソンの状況を調査するため、今回のアンケート調査を実施しました。