著者は、東京五輪・パラリンピックが開催される2020年が訪日市場のピークではなく、その後も伸びていくポテンシャルがあると説く。そのためには、外客の多くがリピーターになっていると思われる同年以降、おもてなしの進化と、より深い地域連携が必要で、シェアリングエコノミー、ICT・SNSの進化の加速を予測する。

　本書では、飛騨高山（岐阜県）や城崎温泉（兵庫県）、かやぶきの里（京都府）など6カ所の最新事例を紹介した上で、インバウンドを成功させる「7つの力」の必要性を強調している。

　中村氏はドン・キホーテで広報・IR・マーケティング・新規事業の責任者を歴任。現在ジャパン・インバウンド・ソリューションズ社長として、インバウンド分野のコンサルティング業務やプロモーション連携事業などに携わっている。

　朝日出版社発行。1500円（税別）。