世界最大級の旅の祭典「ツーリズムEXPOジャパン2015」の概要が、主催の日本観光振興協会と日本旅行業協会（JATA）から発表された。国内、海外、訪日の旅行振興を目的として観光関係者や一般消費者に向けフォーラムや商談会、展示会などを9月24〜27日に東京ビッグサイト（東京都江東区）で開催。昨年の15万7600人を上回る17万人の来場者を見込む。

　今年は「動く。感じる。旅になる。」がキャッチフレーズ。まず心のままに「動く」、新しい体験を通じて「感じる」、気が付けば心に残る「旅になる」という思いを込め、一般消費者、観光関係者に新たなアクションを促すことを目指している。

　25、26日の「国際観光フォーラム」は「Tourism　and　Culture（旅と文化）」をテーマとし、基調講演では世界観光倫理委員会議長で世界貿易機関元事務局長のパスカル・ラミー氏が同テーマで語る。「基調シンポジウム」では、首都大学東京教授の本保芳明氏をモデレーターに、シャネル社長のリシャール・コラス、国連世界観光機関（UNWTO）アジア太平洋地域部長のスー・ジン、ラミーの3氏が外国人の視点から日本の資源や文化をどう世界に発信していくかなどを議論する。

　「国内旅行」や「訪日旅行」「ハラール」など五つのテーマ別シンポジウムも行われる。

　展示会は25日が業界・プレス日、26、27日が一般日。国内は広域プロモーション展開を含めて47都道府県が出展し、訪日、海外を合わせ出展数は1500小間を予定。ジャパンショッピングツーリズム協会は、日本エリアにインバウンドテーマゾーンを展開する。

　観光立国日本をアピールする交流会「JAPAN　NIGHT」は25日。2020年の東京オリンピック・パラリンピックを控え、国際都市・東京（丸の内エリア）を舞台に日本の魅力を国内外へ発信する。

　国内外の観光関係者と旅行会社による国内商談会とアウトバウンド商談会は24、25日に開催。新たに創設される24日の「ジャパン・ツーリズムアワード」で、観光産業の発展、拡大に寄与する団体、個人も表彰する。

　5月28日に行われた開催概要発表会で田川博己JATA会長は、「東京五輪が開催される20年までを視野に事業を計画している。昨年の第1回を『ホップ』とし、今年は新しい取り組みに積極的にチャレンジし、事業全体のフレームワークをデザインする『ステップ』の年にしたい」と語った。

　観光庁が5月29日に発表した旅行・観光消費動向調査の1〜3月期の結果（速報値）、日本人の宿泊と日帰りを合わせた国内旅行の消費額は、前年同期比10.2％減の4兆2553億円だった。消費税率の引き上げがあった2014年4〜6月期以降、4期連続で前年同期の実績を下回った。1〜3月期としては、過去5年間で11年1〜3月期（4兆1323億円）に次ぐ低い水準となった。

　宿泊・日帰り別の消費額は、宿泊旅行が旅行者数、旅行単価ともに減少して同11.9％減の3兆2056億円、日帰り旅行が旅行者数はほぼ前年並みだが、旅行単価が減少して同4.4％減の1兆497億円だった。

　国内旅行消費額を月別にみると、1月は前年同月比10.0％減の1兆3367億円、2月は同9.5％減の1兆1767億円、3月は同10.7％減の1兆7419億円。

　宿泊旅行の消費額を月別にみると、1月は前年同月比12.1％減の1兆274億円、2月は同16.1％減の8524億円、3月は同8.8％減の1兆3257億円。

　日帰り旅行の消費額は、1月が同2.6％減の3092億円、2月が同14.4％増の3243億円、3月が同16.1％減の4162億円。

　消費税率の引き上げを考慮して税抜で算出した国内旅行消費額は、前年同期比12.7％減の3兆9401億円。宿泊旅行は同14.4％減の2兆9681億円、日帰り旅行は同7.0％減の9720億円となる。