にっぽんの温泉100選 | 人気温泉旅館ホテル250選 | 5つ星の宿 | 部門別100選 | 宿のパンフ | ベストセレクション | 宿の必需品 | 観光経済の本

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 
  アーカイブ
→ PR
→ 宿の必需品
目次
→ 観光業界人インタビュー
→ このひと
→ いらっしゃいませ!
→ 最新宿泊&施設情報
→ 特集
→ データ
→ 注目トピックス
→ 2016年のニュース
→ 2016年の写真ニュース
→ 2015年のニュース
→ 2015年の写真ニュース
→ 2014年のニュース
→ 2014年の写真ニュース
→ 2013年のニュース
→ 2013年の写真ニュース
→ 2012年のニュース
→ 2012年の写真ニュース
→ 2011年のニュース
→ 2011年の写真ニュース
→ 2010年のニュース
→ 2010年の写真ニュース
→ 2009年のニュース
→ 2009年の写真ニュース
→ 2008年のニュース
→ 2008年の写真ニュース
→ 2007年のニュース
→ 2007年の写真ニュース
→ 2006年のニュース
→ 2005年のニュース
→ 2004年のニュース

 

観光行政 ■第2696号《2013年3月16日(土)発行》    
 

修学旅行HPコンクール、大賞に岡山の早島小
受賞者の記念撮影(前列右から2番目が早島小学校の横山校長。
3番目が文科省児童生徒課の白間竜一郎課長、後列右から3番目が全修協の岩瀨理事長)

 全国修学旅行研究協会(全修協、岩正司理事長)は12日、東京のアルカディア市ヶ谷で第12回修学旅行ホームページコンクールの表彰式を開いた。最高賞の文部科学大臣奨励賞(大賞)は岡山県早島町立早島小学校が受賞し、文科省から賞状、全修協から副賞のトロフィーをそれぞれ受け取った。

 コンクールは、全国の小、中、高等学校を対象に自校の修学旅行を紹介したホームページ作品を募り、学習内容やインターネットの活用方法について優れた事例を表彰するもの。文科省、旅行会社、本紙などマスコミ関係者らによる審査で大賞や優秀賞を決定した。

 今回は小学校67校、中学校115校、高等学校103校の合計285校が応募した。

 大賞となった早島小学校は、6年生が京都、奈良への1泊2日の修学旅行を実施。観光地で外国人観光客に外国語でインタビューしたり、旅行の様子をリアルタイムでブログで発信するなど、ユニークで先進的な修学旅行活動に取り組んだ。さらに事後学習として学校のタブレットパソコンを活用して「修学旅行新聞」を作成、ネットで発信した。

 早島小学校の横山文朗校長は「早島町は岡山と倉敷にはさまれた小さな町ですが、ICT教育に力を入れ、町の予算で6年生に1人1台のタブレットパソコンを用意しています。今回のホームページもそれを活用しました。今回の受賞で、町のみんなが喜んでくれると思います」と話した。

 全修協の岩理事長は「受賞作品はどれも素晴らしく、参考になるものばかり。さまざまな課題を克服し、実りある修学旅行を実現していることに、改めて敬意を表したい」と述べた。

 受賞校は次の通り。

 文部科学大臣奨励賞(大賞)=早島町立早島小学校(岡山県)▽部門別優秀賞小学校部門=該当なし▽同中学校部門=熊谷市立玉井中学校(埼玉県)▽同高等学校部門=京都府立西舞鶴高等学校(京都府)▽入選=太宰府市立太宰府小学校(福岡県)▽同=大和市立大和中学校(神奈川県)▽同=兵庫県立小野高等学校(兵庫県)▽同=福岡県立修猷館高等学校(福岡県)



観光庁のMICE強化委が中間とりまとめ、11項目提言

 観光庁は7日、有識者を委員とする「MICE国際競争力強化委員会」を開催した=写真。2回目の開催となる今回は、企画小委員会が検討を行ってきた議題の中間とりまとめを行い、ただちに取り組むべき施策や今後の検討課題について話し合われた。

 冒頭あいさつした井手憲文長官は「東京は五輪招致に力が入っている。あの勢いを持ってほしい」と述べ、各都市のMICE担当者の意識改革を呼びかけた。

 中間とりまとめは、国際会議に絞って行われ、海外競合都市と比較して、取り組みが大きく遅れていると懸念される11の項目について、都市やコンベンションビューロー(CB)への提言として発表された。

 具体的には、(1)グローバルスタンダードを基準とする(2)マーケットリサーチの徹底的な強化(3)誘致における重点対象分野の設定(ターゲティング)(4)大学や産業界など主催する国内関係者との連携強化(5)都市やCBの体制整備と予算の確保—などで、「MICEの意義を認識し、戦略ツールとしてどう活用していくのかという都市の判断が求められる」とした。

 直ちに取り組むべき施策については、グローバルレベルのMICE都市の育成として、MICEに取り組む都市の公募を今春から始める考えを示した。

 さらに委員会では今後検討すべき事項として、(1)煩雑な手続きが必要なユニークベニューの利用環境整備(2)MICE施設の整備(3)誘致・ロビーイングにおける政府内の連携強化(4)チームジャパンとして広域連携によるプロモーションの必要性(5)CBの財源確保—などをあげた。

 5月に3回目の会合を開き、最終的なとりまとめを行う予定だ。



▲ページトップへ
週刊 観光経済新聞
観光業界トップメディア
観光に専門特化
観光立国を推進
JAPAN Endless Discovery
個人情報著作権等ご購読広告掲載お問い合わせ

写真、見出し、記事など全てのコンテンツの無断複写・転載・公衆送信等を禁じます。著作権・著作隣接権は観光経済新聞社に帰属します。
Copyright (c) 1999ー2017 Kankokeizai News Corporation
All Rights Reserved