にっぽんの温泉100選 | 人気温泉旅館ホテル250選 | 5つ星の宿 | 部門別100選 | 宿のパンフ | ベストセレクション | 宿の必需品 | 観光経済の本

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 
  アーカイブ
→ PR
→ 宿の必需品
目次
→ 観光業界人インタビュー
→ このひと
→ いらっしゃいませ!
→ 最新宿泊&施設情報
→ 特集
→ データ
→ 注目トピックス
→ 2016年のニュース
→ 2016年の写真ニュース
→ 2015年のニュース
→ 2015年の写真ニュース
→ 2014年のニュース
→ 2014年の写真ニュース
→ 2013年のニュース
→ 2013年の写真ニュース
→ 2012年のニュース
→ 2012年の写真ニュース
→ 2011年のニュース
→ 2011年の写真ニュース
→ 2010年のニュース
→ 2010年の写真ニュース
→ 2009年のニュース
→ 2009年の写真ニュース
→ 2008年のニュース
→ 2008年の写真ニュース
→ 2007年のニュース
→ 2007年の写真ニュース
→ 2006年のニュース
→ 2005年のニュース
→ 2004年のニュース

 

トラベル ■第2638号《2012年1月1日(日)発行》  
 シェア

ANAグループ、eクーポン向けに旅行商品追加
 ANAグループは4月1日から、ANA利用券のうち電子クーポン「eクーポン」で予約、購入できる商品にANAセールスが企画、実施する国内旅行、海外旅行商品を追加した。利用者の要望を受け拡大するもの。eクーポンへ交換できるマイレージの範囲も拡大し、会員サービスの充実を図る。

 ANAの国内線・国際線航空券の予約、購入にのみ利用できたものを拡大した。対象旅行商品は、4月1日以降に申し込んだ国内企画旅行商品「ANAスカイホリデー」、海外企画旅行商品「ANAハローツアー」、国内ダイナミックパッケージ(DP)商品「旅作」、海外DP商品「ウェブフリープラン」、ANAマイレージクラブ会員限定ツアー、旅達会員限定ツアー。ANA SKY WEB(www.ana.co.jp)で予約、購入する場合に利用できる。

 併せて、ANAカードファミリーマイルで合算したマイルのeクーポンへの交換も始める。

 マイル交換レートも見直す。従来1万2千マイルで1万8千円分のeクーポンと交換していたが、1万5千円分に変更。このほかANAカード会員は3千マイルで3千eクーポンに交換できるようにする。



楽天トラベル、飛鳥IIのツアー予約を開始
 楽天トラベルはこのほど、郵船クルーズが運航するクルーズ客船、飛鳥IIのツアー予約受付を始めたと発表した。「オンライン旅行会社で飛鳥IIの取り扱いを行うのは当社が初めて」という。

 郵船クルーズは既存の販売網ではカバーしきれなかった新規顧客層へのアプローチが可能になり、特にインターネット予約に慣れ親しんだ30代前後の若年層の利用を見込んでいる。

 楽天はクルーズ客船の予約が加わることで、商品アイテムの拡充や、クルーズが高単価商品であることから、高所得層の取り込みが図れるメリットがある。



主要旅行業58社10月実績

 観光庁が12月8日に発表した2011年10月の主要旅行業58社の旅行取扱状況(速報)は、総取扱額が前年同月比1.6%増の5863億7873万円だった。3カ月連続の前年実績超え。このうち国内旅行は3764億7663万円、同0.5%増。海外旅行は同4.7%増の2036億6308万円、3カ月連続で前年超えした。外国人旅行は同20.8%減の62億3902万円、8カ月連続で前年を下回った。

 国内旅行は取り扱い54社中27社が前年の取扱額を超えた。「全国ベースでは回復基調」と観光産業課。海外旅行は57社のうち前年超えは38社で、前月よりも5社増加。外国人旅行は原発事故の影響により依然前年を2割程度下回っているが、「減少幅は縮小傾向」(同)。取り扱い38社中14社が前年を超えた。

 募集型企画旅行は、総取扱額が前年同月比1.7%増の1436億828万円。このうち海外旅行は同10.8%増、673億7188万円で2ケタの伸びとなったが、国内旅行は同4.9%減の759億8250万円、外国人旅行は同39.9%減の2億5391万円で前年割れした。

 募集型企画旅行の総取扱人数は、同4.8%減の332万8940人だった。内訳は、国内旅行が同5.6%減の295万1297人、海外旅行が同4.4%増の36万5818人、外国人旅行が同38.9%減の1万1825人。



▲ページトップへ
週刊 観光経済新聞
観光業界トップメディア
観光に専門特化
観光立国を推進
JAPAN Endless Discovery
個人情報著作権等ご購読広告掲載お問い合わせ

写真、見出し、記事など全てのコンテンツの無断複写・転載・公衆送信等を禁じます。著作権・著作隣接権は観光経済新聞社に帰属します。
Copyright (c) 1999ー2017 Kankokeizai News Corporation
All Rights Reserved