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　昨今、温浴業界も成熟期に入り、既存店の売り上げは全体的に微減傾向にある中、小規模日帰り温泉の再生に特化した運営会社が注目されている。大規模な温浴施設の運営会社は以前から存在するが、人口の比較的少ない郊外立地で年間売上高3億円以下の日帰り温泉の再生に特化した会社が、今年の3月に設立された温泉道場(埼玉県比企郡ときがわ町)だ。

　同社を率いる山崎寿樹社長は、昨年まで船井総合研究所の日帰り温泉専門のコンサルティングチームに在籍。小資本で売り上げを上げるノウハウを駆使し、現場での陣頭指揮にあたっている。4月から小規模の温浴施設の再生を請け負っているが、東日本大震災の影響を受ける中、4〜9月までの売り上げは、昨年同月期よりも伸ばすことができている。商圏内の競合店と比較しても営業面積は3分の2〜半分程度の300坪程度であるが、地域一番の商品作りや高齢者に特化したマーケティングを展開してコミュニティ作りやリピーターを確保。今まで、非日常を売りにしている日帰り温泉とは正反対の日常感を売りにした日帰り温泉を目指す営業戦略を展開する。

　また、山崎社長は「社員全員アイドル化」など社員の個性を引き立たせるようなキーワードをもとに社員のキャラクターを前面に出すようなイベントを行う。社員による歌謡ショーや、プロレス、踊り、トークショーなど手作り感満載で他店舗とは一線を画している斬新なイベントが温浴業界でも注目されているという。

　今後は、「日常感を売りにした小規模日帰り温泉の再生に特化して運営店舗数を増やしたい」と山崎社長。また、「運営会社も画一的な再生ではなく、業態に特化していく必要があるのではないか」と話している。

　この件についての問い合わせ先は、温泉道場(湯郷玉川温泉内、TEL0493・65・4977)。

　日本のホテル業界をもっと利益が上がるビジネスになるように成長させたい。ホテル向けコンサルティング会社、亜欧堂社長、堀口洋明氏のこの思いを伝える「実践テクニック100シリーズ」の最新刊で、2009年に発行された「ホテルの売上倍増実践テクニック100」に次ぐ第2弾。

　ホテルビジネスの基本を踏まえた上で、部門別かつ戦略的に経費を節減する戦術(施策)を100例紹介。

　東日本大震災後の厳しい状況を生き延びるために「無駄な経費を節減する」「経費の構造を抜本的に見直す」などの具体的なヒントを提供している。

　節減という一見、マイナスイメージの言葉からは想像できない、革新的なアイデアにあふれる、極めて実践的なビジネス書。旅館経営者にもおすすめ。

　A5判、ハードカバー、221ページ。定価は税込みで6300円。発行はオータパブリケイションズ(TEL03・5251・9800)。

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