にっぽんの温泉100選 | 人気温泉旅館ホテル250選 | 5つ星の宿 | 部門別100選 | 宿のパンフ | ベストセレクション | 宿の必需品 | 観光経済の本

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 
  アーカイブ
→ PR
→ 宿の必需品
目次
→ 観光業界人インタビュー
→ このひと
→ いらっしゃいませ!
→ 最新宿泊&施設情報
→ 特集
→ データ
→ 注目トピックス
→ 2016年のニュース
→ 2016年の写真ニュース
→ 2015年のニュース
→ 2015年の写真ニュース
→ 2014年のニュース
→ 2014年の写真ニュース
→ 2013年のニュース
→ 2013年の写真ニュース
→ 2012年のニュース
→ 2012年の写真ニュース
→ 2011年のニュース
→ 2011年の写真ニュース
→ 2010年のニュース
→ 2010年の写真ニュース
→ 2009年のニュース
→ 2009年の写真ニュース
→ 2008年のニュース
→ 2008年の写真ニュース
→ 2007年のニュース
→ 2007年の写真ニュース
→ 2006年のニュース
→ 2005年のニュース
→ 2004年のニュース

 

旅館・ホテル ■第2629号《2011年10月15日(土)発行》    
 シェア

松山・道後と台北・北投、温泉通じ国際交流
野志市長(前列中央)を囲んでの記念撮影(市長の左が大木理事長、右が周理事長=松山市役所で)

 道後温泉旅館協同組合(愛媛県松山市、大木正治理事長=ホテル葛城)は11月4日、北投温泉を擁する台湾・台北市温泉発展協会と「温泉友好交流」の調印を行う。松山市と台北市は同じ「松山空港」を持つ縁で交流を深めてきたが、温泉地同士も交流し、相互の観光客誘致に努めるほか、懸案となっている両都市を結ぶ定期チャーター便の就航を実現したい考えだ。

 調印式に先立ち今月5〜7日、台北市の一行が松山市を訪問。旅館組合の大木理事長らと調印の内容を確認したほか、野志克仁・松山市長を表敬訪問した。

 野志市長は「52万人市民を代表し、皆さまを心から歓迎する。松山市は同じ『松山空港』の縁で台北市との間で都市間交流を進めてきた。両都市は“夢のチャーター便”ができればわずか2時間で結ばれる。(実現へ)皆さまのご協力をお願いしたい」とあいさつ。

 訪問団を代表して、台北市温泉発展協会の周水美理事長は「(道後の)素晴らしいホテルに泊まり、素晴らしいお湯を体験した。台湾の人に、松山のよさを伝えたいと思う。台北も素晴らしい温泉を持っている。両温泉の交流を深められるよう、努力したい」と述べた。

 松山市と松山観光コンベンション協会主催の歓迎レセプションでは、愛媛県知事で前松山市長の中村時広氏があいさつ。「私が市長になった時の夢のひとつが台北との定期チャーター便の運航。私の市長時代はかなわなかったが、流れは現市長に受け継がれており、いつか実現すると信じている」と述べた。

 これを受けて周理事長は「私が台北市長なら、明日すぐに(チャーター便を)出航させる」とあいさつし、出席者の笑いを誘った。

 友好交流の調印式は来月4日に台北市で行われる「台北市温泉まつり」の中で実施。まつりでは道後温泉のみこし2体も登場するなど行事に花を添える予定だ。



旅館2団体、東電への賠償請求で「対応検討」促す
 東京電力による原発事故の賠償請求の受け付け開始に伴い、日本観光旅館連盟と国際観光旅館連盟は11日、全会員にファクスを送付し、賠償請求への対応を具体的に検討するよう促した。会員旅館・ホテルは、観光業界が東電に賠償基準などの見直しを求める動きを見据えつつ、東京電力が示す基準や様式に従って請求するか、独自に損害を立証する方法で請求するかなど、慎重な検討を求められることになる。

 日観連、国観連は東電に対し、全会員に賠償請求に関する観光業向けの資料を送付するよう手配した。会員への通知は資料の到着に合わせ、請求への対応に検討を促すもの。法的な対応などが必要となるため、両団体本部は会員の請求をとりまとめることはなく、手続きは個別の対応となる。

 通知は東電の請求書類に沿って請求するか、弁護士などに相談しながら損害額を立証するといった独自の方法で請求するかなどの検討を求めている。政府の審査会が中間指針に定めた賠償範囲以外でも、損害を立証できれば請求が不可能ではないことも付け加えている。

 日観連の中村義宗専務理事は「請求にかかる労力や経費、賠償金支払いまでにかかる時間など、経営の状況に応じて請求方法を検討する必要がある。ただ、東電の基準、様式に当てはまらないからと言って泣き寝入りせず、損害を立証して請求するあらゆる方法を検討してほしい」と呼びかけている。

 別の請求方法も検討するよう促す背景には、東電が発表した賠償基準や賠償額の算定方法では補償されない損害があるとみられるためだ。観光業界にも賠償基準の見直しを要望する動きが出ている。例えば、東電は福島など4県の観光業の減収のうち2割は原発事故以外の要因として賠償の対象外としたが、2割の根拠には疑問の声が上がっている。

 他の宿泊団体の動きでは、日本ホテル協会が東電の基準や算定方法では実際に受けた損害を計上できないとして、協会独自の算定方法、請求様式を作成し、会員ホテルにモデルを示している。会員ホテルの請求は、同協会の弁護士チームを通じて一団であたるという。

 日観連、国観連は、独自の方法で請求する場合について、「弁護士に相談するなど法律的にしっかりとした請求にすることが重要になる。弁護士費用と補償額の費用対効果の検討も必要」と指摘。東電と合意できない場合には、公的な第三者機関「原子力損害賠償紛争解決センター」に仲介を申し立てる方法があることなども説明している。



一休が8月の宿泊実績上位10位発表、旅館は星のや軽井沢
 一休は3日、一休.comと一休.comビジネスの8月の宿泊実績(室数ベース)の上位10施設を発表した。それによると、旅館の1位は星のや軽井沢だった。また、ホテルはザ・プリンスパークタワー東京、ビジネスホテルは京急EXイン品川駅前が1位となっている。

 それぞれの上位10位は次の通り。

 一休.com・旅館=1位星のや軽井沢、2位箱根翠松園、3位四季の湯座敷武蔵野別館、4位扉温泉明神館、5位熱海ふふ、6位箱根時の雫、7位ar cana izu、8位湯めぐりの宿吉春、9位秘湯の宿運龍、10位源泉と離れのお宿月

 一休.com・ホテル=1位ザ・プリンスパークタワー東京、2位ホテルインターコンチネンタル東京ベイ、3位ロイヤルパーク汐留タワー、4位ザ・リッツ・カールトン東京、5位ハイアットリージェンシー東京、6位ホテルニューオータニ、7位シェラトン都ホテル東京、8位シャングリ・ラホテル東京、9位品川プリンスホテル、10位東京ドームホテル

 一休.comビジネス=1位京急EXイン品川駅前、2位ロッテシティホテル錦糸町、3位リッチモンドホテルプレミア武蔵小杉、4位ヴィラフォンテーヌ汐留、5位ブルーウェーブイン浅草、6位西鉄イン博多、7位アパホテル大阪肥後橋駅前、8位レム日比谷、9位ホテルグレイスリー銀座、10位コンフォートホテル仙台東口



▲ページトップへ
週刊 観光経済新聞
観光業界トップメディア
観光に専門特化
観光立国を推進
JAPAN Endless Discovery
個人情報著作権等ご購読広告掲載お問い合わせ

写真、見出し、記事など全てのコンテンツの無断複写・転載・公衆送信等を禁じます。著作権・著作隣接権は観光経済新聞社に帰属します。
Copyright (c) 1999ー2017 Kankokeizai News Corporation
All Rights Reserved