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トラベル ■第2626号《2011年9月24日(土)発行》  
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KNTと日旅のコラボ商品、第2弾は三重県
両社のパンフレット

 近畿日本ツーリスト(KNT)と日本旅行は15日、2社共同の国内旅行商品「き・ら・り 三重」を発売した。両社が今年3月に立ちあげた共同プロジェクト「地域を元気にするプロジェクト」の第2弾。JRなどとのセットプランや現地プランなどを充実させて全県域に送客し、10月から来年3月までに2社合わせて1万5千人の送客を目指す。

 三重県と近畿日本鉄道(近鉄)の協力を受け実現した。

 KNTの企画旅行ブランド「メイト」と日本旅行の企画旅行ブランド「赤い風船」でそれぞれ発売。パンフレット内容もブランドロゴ以外はほぼ同じ内容とした。

 東京、名古屋、大阪の各大都市圏からの送客を拡大すべく、すべての設定発地からのJR・近鉄セットプランを特別代金で設定。

 また伊勢志摩地域をコアスポットに設定。伊勢志摩と街道でつながる「東紀州」「北勢」「中南勢」「伊賀」の地域ごとに、昼食付き日帰りバスや日帰りウォーキングプラン、昼食をセットにしたタクシー・レンタカープランなどをそろえた。

 例えば東紀州地域へは、鳥羽発の着地内バスツアー「語り部さんと歩く世界遺産熊野古道(馬越峠)伊勢路歩き」を設定。個人では行きにくい熊野古道伊勢寺を現地ガイドの案内の下で歩き、昼食では名物の「渡利カキ」を使った寿司弁当を用意する。

 このほか同プロジェクト第1弾として3月に発売した商品「き・ら・り 石川」と同様に、1泊3食付きプランを用意。地元の人が通う地域色豊かな食事処などで楽しめるオリジナルの昼食「みえランチ」を14種類を自由に選べるようにした。

 また三重県内の10カ所の道の駅への立ち寄りを後押しするよう、マイカーやレンタカー利用者向けに特典クーポンも用意した。

 設定出発日は今年10月1日から来年3月31日。

 期間中の専用商品、個人旅行商品で、両社合計前年比11%増、15万人を同県に送客する。

 今後も半期ごとに、国内の各方面で同プロジェクト商品の展開を進める予定。



訪れてみたい世界遺産、1位は屋久島 JTB調べ

 JTBは13日、「日本の世界遺産」に関するアンケート調査の結果を発表した。それによると、今後、訪れてみたい世界遺産は、1位が「屋久島」、2位が「小笠原諸島」、3位が「知床」と、世界自然遺産がトップ3を独占した。

 世界遺産登録後に世界遺産観光を目的とする旅行をしたことのある人は54%と半数を超えた。訪れた世界遺産は、1位「古都京都の文化財」、2位「厳島神社」、3位「原爆ドーム」の順となった。

 複数回訪れたことのある世界遺産の1位は「古都京都の文化財」だった。その理由を「全国からのアクセスの良さと、世界遺産に指定されているエリアに多くの観光名所が集まっていること」とJTBでは推測する。2位が「古都奈良の文化財」、3位が「日光の社寺」。

 今後、訪れてみたい世界遺産は4位が「平泉」、5位が「白神山地」で、日本の世界遺産16件のうちの世界自然遺産4件がすべてベスト5入り。今年6月に加わった「小笠原諸島」と「平泉」の注目度も高い。

 平泉と白神山地の人気により、「観光の側面から東北復興の一助になることが期待さる」とJTB。



7〜9月の国内旅行市場は大幅に回復

 日本旅行業協会(JATA)が実施する四半期ごとの旅行市場動向の調査で、7〜9月の国内旅行市場は景気動向指数(DI)がマイナス37となった。東日本大震災の影響を受けた3カ月前(4〜6月)のマイナス73から改善。西高東低の傾向で、東北、関東では回復が遅れている。

 調査では「新幹線の開通効果でJR関係は好調に推移している」「夏休み期間が伸びたことで、海外旅行への関心が高まり、国内旅行は前年並み」といった声も挙がる。

 すべての方面で大きく上昇した。北海道は45ポイント増のマイナス14、奄美・沖縄が33ポイント増の1、九州が30ポイント増のマイナス2、甲信越も30ポイント増でマイナス35と、それぞれ大幅な伸び。一方、東北は17ポイント増のマイナス74、北陸も17ポイント増のマイナス54、東京(含む横浜、浦安)は20ポイント増のマイナス51と相対的に小幅な伸びにとどまっている。

 3カ月後(10〜12月)は、自粛ムードが弱まり、震災で中止になった旅行も復活するなど、国内旅行全般でマイナス24と上昇する。東京が10ポイント増、関東が7ポイント増、東北が4ポイント増と、今回の伸びが低い東日本を中心に続伸。大幅に伸ばした北海道、奄美・沖縄、九州では下落する見通し。

 海外旅行市場の7~9月は、3カ月前より44ポイント上昇してマイナス20に。方面別ではアジア、韓国、ハワイなど全方面で上昇した。3カ月後はマイナス19の見込み。

 調査は615社を対象とし、303社から回答を得た。



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