にっぽんの温泉100選 | 人気温泉旅館ホテル250選 | 5つ星の宿 | 部門別100選 | 宿のパンフ | ベストセレクション | 宿の必需品 | 観光経済の本

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 
  アーカイブ
→ PR
→ 宿の必需品
目次
→ 観光業界人インタビュー
→ このひと
→ いらっしゃいませ!
→ 最新宿泊&施設情報
→ 特集
→ データ
→ 注目トピックス
→ 2016年のニュース
→ 2016年の写真ニュース
→ 2015年のニュース
→ 2015年の写真ニュース
→ 2014年のニュース
→ 2014年の写真ニュース
→ 2013年のニュース
→ 2013年の写真ニュース
→ 2012年のニュース
→ 2012年の写真ニュース
→ 2011年のニュース
→ 2011年の写真ニュース
→ 2010年のニュース
→ 2010年の写真ニュース
→ 2009年のニュース
→ 2009年の写真ニュース
→ 2008年のニュース
→ 2008年の写真ニュース
→ 2007年のニュース
→ 2007年の写真ニュース
→ 2006年のニュース
→ 2005年のニュース
→ 2004年のニュース

 

トラベル ■第2579号《2010年9月25日(土)発行》  

JATA、新幹線全線開業で青森県知事と意見交換

 日本旅行業協会(JATA)の国内旅行委員会は8日、東北新幹線の全線開業を12月4日に迎える青森県の観光促進に関して、県の観光関係者との意見交換会を青森市で開いた=写真。青森県側は三村申吾知事も出席し、JATA旅行会社からの送客に大きな期待を寄せて臨んだ。

 JATAは吉川勝久委員長(近畿日本ツーリスト社長)をはじめとする15人。青森県側は三村知事を筆頭に県観光局、商工会議所連合会、観光連盟、観光コンベンション協会、旅館ホテル生活衛生同業組合、JR東日本からの17人。

 青森県の観光振興の現状と東北新幹線全線開業にかかわる取り組みについて説明を受けた後、旅行会社の立場から課題や展望を発表した。課題としては、各地へと向かうための二次交通の問題、季節波動の大きい冬場の閑散期の需要対策などが挙げられた。相互に意見を交わし、最後に長谷川和芳JATA事務局長が青森県へ数多く観光客を送るとの決意を示した。



7〜9月期の国内旅行、九州除き復調

 日本旅行業協会(JATA)が発表した四半期ごとの旅行市場動向調査で、7〜9月の国内旅行市場は、景気動向指数DIがマイナス27と3カ月前(4〜6月)から1ポイント増とほぼ横ばい。3カ月後(10〜12月)もマイナス28と微減で横ばい基調が続く見込みだ。

 方面別に見ると、口蹄疫問題が発生した九州を除いてすべての方面で上昇。北海道、東北でそれぞれ20ポイント、京阪神で17ポイント、山陰で15ポイント、愛知・岐阜・三重で14ポイントと伸び幅が大きかった。3カ月後は、北海道で11ポイント、奄美・沖縄で8ポイント、京阪神で6ポイントそれぞれ下落が見込まれるが、大きな変動はない。

 一方、7〜9月の海外旅行市場は、20ポイント上昇した3カ月前からさらに24ポイント上昇してマイナス6と大きく回復。3カ月後はマイナス17に。方面別では7〜9月の現況はすべて上昇。3カ月後はアメリカ・カナダ、オセアニアを除き悪化する見込み。

 調査は620社を対象とし、300社から回答を得た。



九州新幹線開業は来年3月12日

 JR九州とJR西日本は15日、九州新幹線(鹿児島ルート)の全線開業日を来年3月12日にすると発表した。両社は開業についてのさまざまなPR事業を展開し、開業を盛り上げる。

 JR九州は「新九州起動」をテーマに開業日をPRするポスターを製作し掲示する。ホームページ「九州新幹線準備室」も開設し、九州新幹線やJR博多シティ関連のニュース、キャンペーン情報を発信していく。またカウントダウンプロジェクトとして、博多駅と鹿児島中央駅にカウントダウンボード=写真=を設置。オリジナルアイフォーンアプリ「今日の西郷どーん」やツイッターによるPRも行っていく。

 新大阪駅から直通運転される山陽・九州新幹線のPRについては、JR西日本が「九州直結新幹線」のポスターを京阪神と岡山、広島の各地区で、JR九州が「関西直結新幹線」のポスターを熊本と鹿児島の各地区に掲出し相互送客を図る。JR西日本は相互直通運転開始までの日数カウントダウン表示と新型車両の座席展示を新幹線の新大阪駅など6駅で行う。



主要旅行業63社7月実績

 トップツアーの今年7月の旅行販売実績は、総取扱額が前年同期比0.5%増の97億1434万円だった。内訳は、国内旅行が同1.6%減の66億5201万円、海外旅行が同10.1%増の27億8907万円、訪日旅行が同21.9%増の2億5860万円だった。

 国内旅行のうち団体旅行は、一般団体が同8.5%増と前年実績を上回ったものの、教育旅行団体が同22.8%減と大きく落ち込んだことから、団体旅行合計では同5.6%減と前年割れした。企画商品は8.5%減と低調だったが、企画商品を除く個人旅行全体では、同7.9%増と伸ばした。

 海外旅行のうち団体旅行は、新型インフルエンザによる延期、中止の反動で同35.0%増となり、5カ月連続で前年を上回った。内訳は、一般団体が28.7%増、教育旅行団体が同140.5%増。企画商品は自社企画商品が同56.4%減、他社企画商品が同0.8%増、その他の個人旅行が同9.0%増だった。

 訪日旅行は、2カ月連続で前年を上回った。

 その他は、同90.6%減の1467万円だった。

 今年4月からの累計は、総取扱額が前年同期比6.0%増の416億292万円だった。内訳は、国内旅行が同0.3%増の295億39万円、海外旅行が同38.0%増の102億8434万円、訪日旅行が同19.7%増の14億8135万円、その他が同70.2%減の3億3684万円。



▲ページトップへ
週刊 観光経済新聞
観光業界トップメディア
観光に専門特化
観光立国を推進
JAPAN Endless Discovery
個人情報著作権等ご購読広告掲載お問い合わせ

写真、見出し、記事など全てのコンテンツの無断複写・転載・公衆送信等を禁じます。著作権・著作隣接権は観光経済新聞社に帰属します。
Copyright (c) 1999ー2017 Kankokeizai News Corporation
All Rights Reserved