にっぽんの温泉100選 | 人気温泉旅館ホテル250選 | 5つ星の宿 | 部門別100選 | 宿のパンフ | ベストセレクション | 宿の必需品 | 観光経済の本

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 
  アーカイブ
→ PR
→ 宿の必需品
目次
→ 観光業界人インタビュー
→ このひと
→ いらっしゃいませ!
→ 最新宿泊&施設情報
→ 特集
→ データ
→ 注目トピックス
→ 2016年のニュース
→ 2016年の写真ニュース
→ 2015年のニュース
→ 2015年の写真ニュース
→ 2014年のニュース
→ 2014年の写真ニュース
→ 2013年のニュース
→ 2013年の写真ニュース
→ 2012年のニュース
→ 2012年の写真ニュース
→ 2011年のニュース
→ 2011年の写真ニュース
→ 2010年のニュース
→ 2010年の写真ニュース
→ 2009年のニュース
→ 2009年の写真ニュース
→ 2008年のニュース
→ 2008年の写真ニュース
→ 2007年のニュース
→ 2007年の写真ニュース
→ 2006年のニュース
→ 2005年のニュース
→ 2004年のニュース

 

トラベル ■第2525号《2009年8月1日(土)発行》  

11年開館の「JR東海博物館」、36両を展示

 JR東海は7月24日、11年春開館予定の「JR東海博物館」(仮称)の展示概要を発表した。超電動リニアや新幹線など36両の実物車両がお目見えする。松本正之社長は同日の記者会見で、「世界にも類例のない高速鉄道の博物館にしたい」と意欲を示した。

 博物館は名古屋市港区金城ふ頭に建設予定で、8月20日に起工式を行う。総工費は約50億円、年間約60万人の入場を見込んでいる。

 山梨実験線で世界最高速度581キロを記録した超伝導リニア車両や、初代新幹線0系、2代目の100系、3代目の300系と歴代の新幹線車両も展示し、高速化の歩みを紹介する。通常は先頭車両だけの展示が多いが、食堂車、ビュッフェ、グリーン車も展示する。鉄車輪で国内最高の時速443キロを記録した試験車「300X」も披露される。

 在来線については1854年に狭軌鉄道の蒸気機関車の世界最高速度129キロを出したC62や、木製電車で唯一残っているモハ1形式を展示。また昭和初期に主に岡崎〜多治見間を走った国鉄バス第1号なども展示する予定。

 また、最新型新幹線N700系の実物大運転シュミレーター=イメージ図=に加え、「博物館では珍しい、ドアの開閉や車内アナウンスなどが体験できる車掌シミュレーターも設ける」(松本社長)。鉄道ジオラマは国内最大の規模となる見込みで、子どもから大人まで楽しめるようにする。

 松本社長は、「開館後は地域活性化に貢献したい」と強調した。



個人タクシー協会、マスターズ認定推進へ
表示灯にステッカーを貼付する

 全国個人タクシー協会(東京都豊島区、木村忠義会長、4万9166会員)は今年度から、同会が進めてきた、安全面などで優良な個人事業者を認定する制度「マスターズ制度」を改訂する。仕組みを簡素化するなどしてより多くの会員が参加しやすい環境をつくることで、同会の中核事業として積極的に推進したい考えだ。

 7月15日に東京都内で開いた今年度の通常総会で決めた。改定に当たっては制度参加者の意見や要望を入れ、「より分かりやすく、より参加しやすい制度にした」(同会事務局、渡邉洋貴総務部長)。

 マスターズ制度は98年12月にスタート。制度参加期間の長さや安全な運転の実施状況などで事業者を「ひとつ星」「ふたつ星」「マスター(3つ星)」に認定するもの。制度への参加には、「基本事項」「安全運転」「良質なタクシー・サービス」についてそれぞれ約5項目の基準を満たす必要がある。

 今回の改定では全15項目ある基準を13項目に整理、簡素化。また交通違反などで降格になった事業者の手続き方法などを可能な限り簡略にすることで、事業者に分かりやすい仕組みにした。

 また従来、ランクが示されたドアステッカーを貼付するほか、最高位のマスターのみ車上に3つ星の表示灯を付けるよう定めていたが、今年度からはドアステッカーとマスターの表示灯を廃止。個人事業者であることを示す表示灯にランクを示すステッカーを貼る仕組みに改め、ドライバーのランクが利用者からひと目で分かるようにする。

 総会で木村会長は「マスターズ制度は、個人事業者の優れたサービスを担保し『差別化』を図るためのもの。より多くの会員に参画してもらうことで、接客の質を高めていこう」と呼び掛けた。

 00年に最初のマスター認定事業者が誕生し、現在6945人のマスター事業者がいる。



東北民鉄各社、需要喚起へ独自の取り組み
 東北地方の民営鉄道各社は今夏、需要喚起を図ろうとさまざまな独自企画を計画、実施している。利用者が減少し経営が厳しい民鉄だが、ビールと食事を楽しめる納涼列車の運行や乗り継ぎできるきっぷの販売など、夏休みならではの企画で幅広い層の需要を獲得したい考えだ。

 津軽鉄道(青森県五所川原市)は8月4日、冬の風物詩として知名度の高い「ストーブ列車」を運行する。五所川原立佞武多(たちねぶた)の当日に運行。津軽五所川原〜津軽中里を1往復する。車内では冬季と同じくストーブに火を入れ、ストーブで焼いたスルメやアイスクリームをサービスする。津軽中里駅では津軽三味線の生演奏も行う。往復の乗車料金は、大人2500円、子ども1千円。

 阿武隈急行(福島県伊達市)は、7月から納涼列車「ほろにが号」を運行している。福島〜あぶくま間を往復、あぶくま駅で下車し丸森町地域産業伝承館で生ビールと焼肉の飲み放題、食べ放題を楽しむもの。車内では、缶ビール2本とつまみを提供する。8月28日までの毎週金曜日に運行し、定員は各日100人。料金は運賃込みで1人3600円。

 三陸鉄道(岩手県宮古市)とIGRいわて銀河鉄道(岩手県盛岡市)は、JRバス東北、岩手県北バスと協力して列車とバスを乗り継げるきっぷ「きたいわてぐるっとパス」を7月1日から販売している。岩手県の二戸、久慈、宮古、盛岡、金田一温泉を回れるもの。一方向であれば3日間、どこから乗っても何度でも乗り降りできるので宿泊を伴う旅行にも使える。また周辺の宿泊施設や飲食店など34施設で割引やドリンクサービスなどの特典を受けられる。代金は大人4980円、子ども2490円。「1周した場合、通常の運賃よりも32%ほど安い」といわて銀河鉄道。販売、利用期間は来年の5月31日まで。



シルバー割引好評で継続 JAL・ANA
 全日本空輸(ANA)と日本航空(JAL)が今年上期に投入したシニア向け割引運賃を10月以降も継続することがこのほど分かった。いずれも当日の空席をシニアに限定して割安に開放するもの。12月10日搭乗分まで設定する。両社の商品とも設定以来人気を集めており、継続することで平日需要も見込めるシニア層の利用拡大を図る。

 ANAが4月から販売している「シニア空割」は、満65歳以上が対象。予約はできず、搭乗日当日に空席があれば利用できる。国内線全路線が対象で、運賃はいずれも片道9千円。マイレージの積算率は50%。同社によるとシニア空割利用者は、4〜6月で2万6千人から3万6千人へと増加。予約可能な「シニア65割」の利用者を含めると、65歳以上の利用は6月が前年比28.6%増。

 JALが7月17日から投入した「当日シルバー割引」もANAのシニア空割と同じく満65歳以上が対象。JAL国内線、JALエクスプレス、日本トランスオーシャン航空、日本エアコミューター、北海道エアシステムの全路線と琉球エアーコミューターの一部路線が対象。東名阪と石垣島、宮古島を結ぶ各線と那覇〜与那国線以外は全線片道9千円となる。マイル積算率は75%。



KNT、下期の海外旅行はSIT強化
 近畿日本ツーリスト(KNT)は今年下期(09年10月〜10年3月)、海外企画旅行商品ブランド「ホリデイ」で、マラソンや祭などのイベントに合わせた商品を積極展開する。景気動向などに左右されにくい、明確な目的のある旅行(SIT)商品を多数打ち出すことで需要を取り込み、下期の販売拡大につなげたい考えだ。

 7月29日、東京都内で行った下期商品発表で方針を明らかにした。例えば、12月13日に米国ハワイ州で開催される大会「JALホノルルマラソン2009」当日に出発する商品「クリスマスinハワイ・ホノルル6日間」などを設定。同商品だけで1千人の送客を目指す。

 また従来は「年末年始のたたき売り」(田口久喜・旅行事業創発本部海外旅行部東日本海外仕入ホリデイ事業部長)でしかなかったクリスマス時期の商品に注目。米国・サイパン島そばの無人島・マニャガハ島を貸し切ってクリスマスパーティーを開くツアーやコンチネンタル航空のチャーター便を使い約2時間の初日の出フライトを楽しめるツアーなど、独自イベントを盛り込んだ商品を展開する。

 田口部長は、「KNTならではの、『おもしろいな、めずらしいな』という商品を展開したい」と意欲を語った。

 このほか下期は、上期からホリデイで販売を始めた高品質の商品ブランド「ラグゼ」に従来の80〜100万円台の商品に加え30万円台の商品も投入、販売拡大を図る。

 下期の送客目標は前年比15%増の22万5千人。



▲ページトップへ
週刊 観光経済新聞
観光業界トップメディア
観光に専門特化
観光立国を推進
JAPAN Endless Discovery
個人情報著作権等ご購読広告掲載お問い合わせ

写真、見出し、記事など全てのコンテンツの無断複写・転載・公衆送信等を禁じます。著作権・著作隣接権は観光経済新聞社に帰属します。
Copyright (c) 1999ー2017 Kankokeizai News Corporation
All Rights Reserved