見直し機運が高まっている社員旅行。JTBがこのほどウェブアンケートでその実態を調べたところ、「1年に1度、全社員（または部のメンバー）で1泊2日の旅行に出かける」のがもっとも一般的なケースであることが分かった。また、「他の社員とコミュニケーションがとれて、自己負担なし（または格安負担）で旅行に行ける」ことにメリットを感じているという。

　社員旅行に「行ったことがある」人は全体の72％。社員旅行がある企業に絞ると89％と高い参加率だった。行かない人の理由は、「仕事の延長のようで旅行を楽しめないから」という意見が多い。

　行き先や交通手段を聞くと、「国内（バス利用）」が47％と約半数。比較的遠距離となる「国内（飛行機利用）」と「海外旅行」の合計は18％となり、方面などの工夫で違いを出す企業が2割弱あった。

　期間は「1泊2日」が76％、「日帰り」が6％。全体の8割以上が2日以内の旅行だ。

　社員旅行の1グループは何人か。「10〜20人」が29％、「10人以下」「20〜30人」が21％ずつ。30人以下で実施する企業が全体の約7割だった。

　旅行産業経営塾OB会は9月19日、東京ビッグサイトで開かれるJATA世界旅行博で第7回の公開シンポジウムを催す。プログラムは日本旅行業協会（JATA）の柴田耕介理事長による講演「観光庁創設と観光立国　旅行産業に求められる役割」など。

　旅行産業経営塾OB会は、ホスピタリティツーリズム専門学校（旧トラベルジャーナル旅行専門学校）により運営される旅行産業経営塾の卒業生で組織する団体。1999年に創立された。

　シンポジウムは、特別公開事業と位置付けている。柴田理事長は、観光庁創設の目的と観光立国としての戦略についてニューツーリズム振興の視点からも語る。このほか、恒例のグループ討論と発表も実施される。

　定員は60人。参加費は大人1千円、学生500円。

　問い合わせ先は、同塾OB会事務局（TEL03・3368・0121）。