にっぽんの温泉100選 | 人気温泉旅館ホテル250選 | 5つ星の宿 | 部門別100選 | 宿のパンフ | ベストセレクション | 宿の必需品 | 観光経済の本

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 
  アーカイブ
→ PR
→ 宿の必需品
目次
→ 観光業界人インタビュー
→ このひと
→ いらっしゃいませ!
→ 最新宿泊&施設情報
→ 特集
→ データ
→ 注目トピックス
→ 2016年のニュース
→ 2016年の写真ニュース
→ 2015年のニュース
→ 2015年の写真ニュース
→ 2014年のニュース
→ 2014年の写真ニュース
→ 2013年のニュース
→ 2013年の写真ニュース
→ 2012年のニュース
→ 2012年の写真ニュース
→ 2011年のニュース
→ 2011年の写真ニュース
→ 2010年のニュース
→ 2010年の写真ニュース
→ 2009年のニュース
→ 2009年の写真ニュース
→ 2008年のニュース
→ 2008年の写真ニュース
→ 2007年のニュース
→ 2007年の写真ニュース
→ 2006年のニュース
→ 2005年のニュース
→ 2004年のニュース

  インバウンド ■第2472号《2008年6月21日(土)発行》  

大都市観光国際会議を日本で初開催 UNWTOと国交省


 世界観光機関(UNWTO)と国土交通省が主催する「大都市観光国際会議」が9日、神戸市の神戸国際会議場で開かれた=写真。同会議は、アジア地域における大都市観光促進を目的に過去、上海と釜山で行われたが、日本での開催は初めてとなる。今回は、都市環境の改善や景観維持、防災などの課題への対処と、観光による経済発展を両立させる施策をテーマに、グレッグ・リチャーズUNWTOコンサルタントによる基調講演などが行われた。アジア太平洋地域を中心に21の国や地域から約90人の観光関係者らが出席した。

 開会式では、冬柴鐡三国土交通相が、観光庁設置やビジット・ジャパン・キャンペーンなど日本の施策について紹介。井戸敏三兵庫県知事は、豊富な観光資源をもつ兵庫県をツーリズムの拠点の一つに数えてほしいとアピールした。

 セッション1「世界における大都市観光について」ではマドリッド、バンコク、デリーの各都市の代表者が都市観光に対する取り組みを紹介。セッション2「日本における大都市観光について」では、神戸市、東京都がそれぞれ講演を行った。

 講演の中で、大森伸一神戸市国際文化観光局長は、阪神大震災の復興への取り組みとして、年間400万人以上の来場者のある神戸ルミナリエなどを紹介。今後の目指す方向性として(1)地域の財産、強みを大切にすること(2)地域のブランド化(3)滞在型観光の振興(4)東アジアに重点を置いた国際観光──などを挙げた。

 2016年夏季五輪の候補都市の1つに選ばれた東京都。猪瀬直樹副知事は都が実施しているディーゼル車規制や東京港埋立地に公園を作る「海の森」公園構想について述べ、「成熟国家都市の生き方、あり方のモデルを示すオリンピックにしたい」と話した。このほか、建築家の安藤忠雄さんによる特別講演「観光は国の力」が行われた。

 講演終了後、大都市観光の抱える問題などについて出席者らがパネルディスカッションを行った。



東北の魅力を世界に発信、運輸局と東北観光推進機構が「YOKOSO!JAPAN」
盛況だった交流商談会


 東北運輸局と東北観光推進機構は5月25日から6月1日までの8日間、海外の旅行業者と報道関係者を招請する「YOKOSO! JAPAN東北2008」事業を、青森県をメーン会場に行った。インバウンドの重点市場のうち、韓国、台湾、中国、米国などから約60人を招請。観光地の視察や交流商談会、プレゼンテーションを通して東北の観光魅力を伝えた。

 同事業は04年2月を皮切りに過去5回実施。「東北の四季」をテーマに、毎回時期とメーン会場を変えて、四季折々の東北の魅力を発信している。

 今回は視察ツアーとして青森県白神山地、秋田県男鹿入道岬などを巡る旅行業者向け4コース、報道関係者向け2コースを設定。東北の新緑の風景や旬の食、温泉などの観光資源を視察、体験してもらった。

 このほか5月26日に青森市のホテル青森で日本の行政、観光関係者と海外の旅行会社による具体的な旅行商品造成に向けた交流商談会と、東北の観光資源を報道陣らに紹介するプレゼンテーションを行った。交流商談会は5月28日に仙台市の江陽グランドホテルでも行った。

▲ページトップへ
週刊 観光経済新聞
観光業界トップメディア
観光に専門特化
観光立国を推進
JAPAN Endless Discovery
個人情報著作権等ご購読広告掲載お問い合わせ

写真、見出し、記事など全てのコンテンツの無断複写・転載・公衆送信等を禁じます。著作権・著作隣接権は観光経済新聞社に帰属します。
Copyright (c) 1999ー2017 Kankokeizai News Corporation
All Rights Reserved