にっぽんの温泉100選 | 人気温泉旅館ホテル250選 | 5つ星の宿 | 部門別100選 | 宿のパンフ | ベストセレクション | 宿の必需品 | 観光経済の本

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 
  アーカイブ
→ PR
→ 宿の必需品
目次
→ 観光業界人インタビュー
→ このひと
→ いらっしゃいませ!
→ 最新宿泊&施設情報
→ 特集
→ データ
→ 注目トピックス
→ 2016年のニュース
→ 2016年の写真ニュース
→ 2015年のニュース
→ 2015年の写真ニュース
→ 2014年のニュース
→ 2014年の写真ニュース
→ 2013年のニュース
→ 2013年の写真ニュース
→ 2012年のニュース
→ 2012年の写真ニュース
→ 2011年のニュース
→ 2011年の写真ニュース
→ 2010年のニュース
→ 2010年の写真ニュース
→ 2009年のニュース
→ 2009年の写真ニュース
→ 2008年のニュース
→ 2008年の写真ニュース
→ 2007年のニュース
→ 2007年の写真ニュース
→ 2006年のニュース
→ 2005年のニュース
→ 2004年のニュース

 

地域観光 ■第2442号《2007年11月3日(土)発行》  

「飛んで九州キャンペーン」で空路利用の誘客強化 九州観光推進機構など
キャンペーンの成功を願って、関係者が鏡割り(10月25日、都内で)


 九州観光推進機構、国土交通省大阪航空局などは、航空機を利用した九州への観光客誘致を促進する「飛んで!飛んで!九州キャンペーン」を12月から来年3月まで展開する。航空会社や空港ビル会社などを含め、九州圏の観光、航空、空港の関係機関が手を携えた初の試み。ポスターやパンフレットの作成、キャラバン隊の宣伝活動などを実施。参画団体・企業の情報発信力をフルに活用し、東名阪エリアなどの大都市圏を主なターゲットに空路による集客の拡大を目指す。

 国交省航空局では、航空機、空港の利用客増加に力を入れているが、「九州の空港の利用客は、横ばい、もしくは需要が伸び悩む状態」(大阪航空局福岡空港事務所)にある。利用客を伸ばしたい大阪航空局と、観光客誘致の拡大を目指す九州観光推進機構が連携、関係機関を挙げたキャンペーンの推進態勢を構築した。

 キャンペーンの主な内容は、(1)ポスターを大都市圏の空港などに掲示(2)九州の各空港売店など114店舗の割引情報を掲載したパンフレット2万部を配布(3)キャラバン隊を組織し大都市圏の空港でパンフレット配布などを実施(4)日本航空、全日空と連携、機内誌などでキャンペーンを告知──。

 キャンペーンではこの他にも、日本航空、全日空がそれぞれに行う九州便のキャンペーンと連動し、両航空会社のキャンペーンの参加者を対象として、往復航空券や特産品を抽選で贈るプレゼント企画を実施する。

 10月25日には都内のホテルでキャンペーンの発表会が開催された。旅行会社の国内商品担当者ら約150人が出席。キャンペーンの成功を祈念して鏡割りも行われた。

 あいさつで九州観光推進機構の田中浩二会長は「九州は歴史や文化、自然など観光素材は豊富だが、情報発信が課題。キャンペーンを成功させ、全国に九州の魅力を伝えたい」と意欲を示した。

 国交省航空局の長田太監理部長は「国は空港を整備するだけでなく、利用促進にも力を入れている。今回のキャンペーンのように航空、空港、観光の関係者が官民一丸で取り組むことが重要だ」と語り、利用客の増加を期待した。



レンタカー観光促進へキャンペーン 広島・島根
パンフレット

 広島、島根両県の観光地をレンタカーで回ってもらおうと、11月1日から「ドライブキャンペーン」が始まった。広島県三原市と島根県の益田市、揖川町の経済団体などが中心になって進めるもので、地元空港の利用促進も狙いだ。大手旅行会社もキャンペーンに合わせた商品を造成し協力する。モニターを募集し、需要があると判断されれば、サービスエリアの拡大も検討する。

 この経済団体は三原商工会議所、益田商工会議所、揖川町商工会。それぞれ広島空港、萩・石見空港、出雲空港を近くに持つ。広島、島根両県がキャンペーンに協力している。

 キャンペーンは中小企業庁の支援事業「地域資源∞全国展開プロジェクト」を利用して、来年1月末まで実施。トヨタレンタカーやマツダレンタカーなどに加え、JALやANA、NEXCO西日本高速道路会社も参加している。

 メーンターゲットは東京から来る観光客やビジネスマンで、3空港間ではレンタカーの乗り捨てができる。これにより、両県内陸部の観光が可能となり、「広域観光の促進につながる」と関係者は期待する。

 モニター限定のセットプランを造成したのは日本旅行。航空、宿泊、レンタカーをセットにし、旅行代金は1泊2日で3万8400円からと設定した。

 モニターは(1)3空港間の乗り捨てレンタカーの利用(2)パンフレット掲載宿泊施設を利用する──などの条件を満たし、アンケートに答えなければならないが、レンタカー代の一部(1万円)を補助する。募集人員は200人で、「3地域に工場を持つ東京の大企業(の社員)を重点的に募集したい」意向だ。

 キャンペーンの効果を上げるため、3商工団体エリア内の飲食店や宿泊施設などのクーポンサービスも設定。例えば、益田市の荒磯館では宿泊客にワンドリンクサービスをする。


出雲の遷宮など紹介、中国5県が観光素材をアピール

 中国地方5県(岡山、広島、鳥取、島根、山口)は10月25日、東京都千代田区の都道府県会館で各県の観光素材を旅行業者らにアピールする「第34回中国ブロック観光情報交換会」=写真=を開いた。各県の代表者が秋以降のおすすめの観光素材や新しくPRしたい観光トピックスを披露した。

 島根県は、来年10月に石見銀山に開く「世界遺産センター」のガイダンス棟が10月に開いたことと、来年4月から土日限定で公開が始まる「大久保間歩」を紹介。来年から5年間続く出雲大社の遷宮とそれに伴う本殿の一般公開もPRした。

 広島県は三次市のワニ(サメ)料理や霧の海のほか、05年に開発した「ええじゃん鍋」をPR。広島名物のカキを子どもでもおいしく食べられるうえ、県産の野菜や肉も味わえるという。今年は10月から県内約20店舗で提供する。

 山口県は防府市の毛利博物館と毛利庭園を紹介。大正・明治期の木造建築と庭園、収蔵している国宝などについて、毛利家の毛利元栄氏が説明した。併せて、防府名物としてPRを始めた「天神鱧(ハモ)」も紹介した。

 鳥取県は、町内に「金持神社」を擁し、開運招福のまちとして観光客誘致に取り組む日野町をPR。同町は財政破綻宣言をした中、キワダ染めの黄色いハンカチや古いお札を漉き込んだ扇子など、オリジナルの土産品を作っている。

 岡山県は、たたら製鉄で栄えた新見市や総社市の歴史や最新の製鉄技術を体験を交えて学ぶ旅「鉄の径」を紹介。10月に実施したモニターツアーの紹介と併せて、鉄にちなんだ観光メニューをPRするとともに、酒をテーマとしたツアーを造成する計画も示した。
 

川越まつりで外国人が山車曳き 

 10月20、21の両日、埼玉県川越市で開かれた「川越まつり」で、在日外国人などが山車を曳く体験イベント=写真=が実施された。川越市内にある東京国際大学の留学生や川越市外国国籍市民会議のメンバーら約50人が参加した。

 小江戸川越観光協会による企画。国土交通省の観光ルネサンス補助事業の一環で「小江戸川越文化参加・体験事業」として実施した。

 観光協会の秋山修志さんは「参加者には大変喜んでもらえた。川越には祭りだけでなく、左官職人の文化も残っている。今後は海外の方に左官文化にも触れてもらいたい」と話していた。

 

ゆとりある観光スタイルを提案 北海道知事らが東京でイベント  
イベントに出席した高橋知事(中央左)と榎木さん(同右)

 ゆとりツーリズム北海道キャンペーン実行委員会(我孫子健一委員長)は10月24日、東京・JR上野駅で森林セラピーやカヌー体験などゆとりある観光スタイルを提案するイベントを行った。高橋はるみ北海道知事や、我孫子委員長などが北海道の名産品を来場者に配布した。

 高橋知事は「北海道にゆっくり滞在して旅を楽しみ、日々の疲れを癒すゆとりツーリズムを提案したい。北海道には豊かな自然や美味しいスイーツもある。北海道にお越し下さい」と呼び掛けた。

 同イベントにはゆとりツーリズム北海道のライフスタイルの実践者である俳優の榎木孝明さんも参加。榎木さんは「美瑛町に年に10回以上は通っている。北海道は今一番時代が求めるゆとりがある。ゆとりは今の時代に必要な言葉だと思う」と北海道の魅力を語った。また、イベントでは日本ハムファイターズガールによるチアリーディングパフォーマンスも行われた。

 ゆとりツーリズム北海道キャンペーン事業は「いろんなことよりひとつのこと」をキャッチフレーズに、周遊型パック旅行ではなく、観光地にゆっくり滞在し、花、健康、癒し、森林浴などを楽しむ観光スタイルを提案している。

 我孫子委員長は「06年度は道外から659万人訪れた。これからの時代に求められる癒し、健康を重点に北海道の観光に力を入れていきたい」と話していた。
▲ページトップへ
週刊 観光経済新聞
観光業界トップメディア
観光に専門特化
観光立国を推進
JAPAN Endless Discovery
個人情報著作権等ご購読広告掲載お問い合わせ

写真、見出し、記事など全てのコンテンツの無断複写・転載・公衆送信等を禁じます。著作権・著作隣接権は観光経済新聞社に帰属します。
Copyright (c) 1999ー2017 Kankokeizai News Corporation
All Rights Reserved