にっぽんの温泉100選 | 人気温泉旅館ホテル250選 | 5つ星の宿 | 部門別100選 | 宿のパンフ | ベストセレクション | 宿の必需品 | 観光経済の本 | 掲示板

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 
  バックナンバー
PR
宿の必需品
観光業界人インタビュー
特集
データ
注目トピックス
写真ニュース
08年9月分
08年8月分
08年7月分
08年6月分
08年5月分
08年4月分
08年3月分
08年2月分
08年1月分
2482号(08年9月6日発行)
2481号(08年8月30日発行)
2480号(08年8月23日発行)
WEB増刊号(08年8月16日発行)
2479号(08年8月09日発行)
2478号(08年8月02日発行)
2477号(08年7月26日発行)
2476号(08年7月19日発行)
2475号(08年7月12日発行)
2474号(08年7月5日発行)
2473号(08年6月28日発行)
2472号(08年6月21日発行)
2471号(08年6月14日発行)
2470号(08年6月7日発行)
2469号(08年5月31日発行)
2468号(08年5月24日発行)
2467号(08年5月17日発行)
WEB増刊号(08年5月10日発行)
2466号(08年5月3日発行)
2465号(08年4月26日発行)
2464号(08年4月19日発行)
2463号(08年4月12日発行)
2462号(08年4月5日発行)
WEB増刊号(08年3月29日発行)
2461号(08年3月22日発行)
2460号(08年3月15日発行)
2459号(08年3月8日発行)
2458号(08年3月1日発行)
2457号(08年2月23日発行)
2456号(08年2月16日発行)
2455号(08年2月9日発行)
2454号(08年2月2日発行)
2453号(08年1月26日発行)
WEB増刊号(08年1月19日発行)
2452号(08年1月12日発行)
2451号(08年1月5日発行)
2450号(08年1月1日発行)
2007年の写真ニュース
07年の観光pdf
07年12月分
07年11月分
07年10月分
07年9月分
07年8月分
07年7月分
07年6月分
07年5月分
07年4月分
07年3月分
07年2月分
07年1月分
2007年のニュース
2006年のニュース
2005年のニュース
2004年のニュース

 

地域観光 WEB増刊号《2007年9月29日(土)発行》  

「09年は大観光交流年」、新潟県が復興後の方針示す


 新潟県観光協会は9月18日、東京のホテルメトロポリタンで旅行業者対象の観光プレゼンテーションを開き、JRのデスティネーションキャンペーン(DC)など観光関連のイベントや話題が集中する2年後の09年を「新潟大観光交流年」として、震災からの復興キャンペーンに続く新たな施策を打ち出す方針を示した。

 09年はJRのDCが10~12月に展開されるほか、NHK大河ドラマで同県を舞台とする歴史小説「天地人」が放映。第64回国民体育大会「トキめき新潟国体」も開催される。

 県ではこれらの話題が集中する09年を「挑戦の年」と位置付け、民間と連携を図りながら誘客促進を図る。この10月には大観光交流年の推進協議会を設立する。

 新潟県の観光客数は、中越地震が発生した04年に前年比9・3%減の6613万3千人と、大きく落ち込んだ。その後は四季ごとの復興キャンペーンの成果もあり、05年に6891万9千人、06年に7205万9千人と徐々に回復。08年に震災前の03年の数値(7356万7千人)に戻す目標を掲げていた。ただ、今年は中越沖地震の発生で再び厳しい状況に追い込まれている。

 四季ごとに展開中の復興キャンペーンは、10月から食に焦点を当てた秋季キャンペーン「にいがた大収穫祭」を展開。その後は冬季キャンペーン「新潟あったかSNOW王国」(12月〜3月)、春季キャンペーン「にいがた花物語」(3~6月)を展開する。

 このほか県では、日光国立公園からこの夏、独立した尾瀬国立公園の新潟県側からの入山コースと、ユネスコの世界遺産登録を目指す佐渡鉱山を注目の観光エリアとして紹介した。

「安心して送客を」泉田知事がアピール
 新潟県の観光プレゼンテーションには泉田裕彦知事=写真=が参加し、中越沖地震の発生に伴う柏崎刈羽原子力発電所の放射能漏れ事故について、「人や自然に全く影響はない。安心してお客さまを送ってほしい」とアピール。風評被害の払しょくに努めた。

 泉田知事は、「原発の被災であらぬ風評被害を受けた。地震の被害を受けていない観光地が多いにもかかわらず、観光客は4割程度落ち込み、被災地に近いところは9割減になった」と風評による深刻な被害状況を説明。「海水に漏れた放射能はラドン温泉9㍑分で、魚や野菜からは放射性物質が検出されていない」と、放射能漏れの自然界への影響が全くない点を強調し、送客面での理解を求めた。

 来賓で出席した国土交通省の本保芳明・総合観光政策審議官は、「風評被害は長引くかもしれないが、地元が一丸となり対応することが重要。泉田知事はじめ、新潟の皆さまが震災直後からキャンペーンをやってこられたことは時宜を得たもので、敬意を表する」と被害からの復興にエールを送った。日本旅行業協会の梅田春実理事長、JR東日本の見並陽一常務も同県を応援するメッセージを送った。



観光リーダー育成へ塾開講 千葉県

 千葉県商工労働部観光課は、観光振興のリーダーを養成する人材育成塾「ふさの国観光みらい塾」を10月から12月にかけての7日間開講する。県内の若手観光事業者や自治体の観光関連職員が対象で、定員30人。県では現在、受講者を募集している。

 塾では国土交通省の「観光カリスマ」に選ばれた4氏やJTBの清水愼一常務の講演を聞くほか、新潟県の観光活性化の先進事例を視察する。主任講師はツーリズム・マーケティング研究所(JTM)の井門隆夫氏が務める。

 塾の最後には、受講者が自ら考えた地域活性化の企画を県職員らが参加する中で発表する。今年で4回目になる同塾は、座学に終わらず、企画をアクションにつなげていく実践的な講座として好評を博している。

 開講日は10月25日、11月6、14、15、29日、12月12、20日。会場は千葉市内のホテルなど。参加費1万円。申し込みは10月12日まで。資料請求は事務局のJTM(☎03・5299・6567)または千葉県商工労働部観光課。



湯平温泉(大分)活性化へ初の自動車大会

 いい汗かいて温泉に入ろうーーをキャッチフレーズに、ツール・ド・湯平実行委員会は10月14日、大分県由布市の湯平温泉で初の自転車大会「ツール・ド・湯平」を開く。

 同大会は湯平活性化の一大スポーツイベントとして、心身ともにリフレッシュしてもらおうと全国から参加者を募集した。起伏に富んだ自然と300年の歴史ある石畳の地形を利用したコースで実施する。

 コースは湯平温泉から久住高原(ガンジーファーム)までの往復73㌔と、片道コースの35㌔、ショートコースの26㌔。ショートコースはマウンテンバイクなどで石畳を下る全国でも珍しい「石畳ダウンヒルコース」となっている。

 大会前日の13日には宿泊者を対象にした前夜祭が同温泉で催される。13、14の両日とも同温泉の5カ所(金の湯、銀の湯、中の湯、橋本温泉、砂湯)が無料で利用できる。また、共同温泉に1年間〝入りたい放題〟の温泉手形などの参加者特典が付く。



 
サイクルトレインを運行 秩父市と西部鉄道など

 埼玉県秩父市の地元自治体や商工会議所などでつくる「秩父サイクルトレイン実行委員会」は11月18日、秩父市内の5つのコースを走るサイクリングイベントを開く。同日には西武鉄道が自転車をそのまま車内に持ち込める電車「CYCLE SPORTS(サイクルスポーツ)号」を運行。イベントをきっかけに秩父市周辺への誘客を図る。

 このサイクリングイベント「秩父サイクルトレイン」は、秩父市、西武鉄道(所沢市、後藤高志社長)が共催。秩父市内の観光活性化と公共交通機関利用促進のために今年初めて開催する。道の駅や手掘りトンネルなどを回る4つのコースとフリーコースの計5コースに分かれ、丸1日サイクリングを楽しむ。「自転車で秩父の自然と歴史を楽しんでもらいたい」と同実行委員会。

 参加費は食事代込みで4千円。電車料金は含まない。参加には事前の予約申し込みが必要となる。募集定員は電車利用者が200人、現地参加者が50人の計250人。

 同実行委員会によると、「9月25日の段階で電車利用の参加希望者が定員の200人を超えている」という。そのため申込者から抽選で参加者を決める。
参加申し込みは19日まで。問い合わせは同実行委員会(☎0494・25・5209)。



 
梅ヶ島温泉観光組合が温泉水練り込んだ石けんを発売 


 静岡市の梅ヶ島温泉観光組合は、07年度の節目の行事「大御所400年祭」や「大谷崩300年事業」記念して、同温泉水を練りこんだオリジナル石けん=写真=を企画製作して販売している。

 同商品は保湿成分に恩泉水を使用し、無香料で肌に優しい化粧石けん。1個840円で同温泉内の全施設で取り扱っている。

▲ページトップへ
週刊 観光経済新聞
観光業界トップメディア
観光に専門特化
観光立国を推進
Yokoso!JAPAN
個人情報著作権等ご購読広告掲載お問い合わせ観光情報リンク集

写真、見出し、記事など全てのコンテンツの無断複写・転載・公衆送信等を禁じます。著作権・著作隣接権は観光経済新聞社に帰属します。
Copyright (c) 1999ー2008 The Tourism Economy News Company
All Rights Reserved