JTBとTrip.comグループ(旧シートリップグループ)は3日、訪日旅行者拡大に向けたウインタースポーツでの協業に関する合意書を締結した。
JTB執行役員訪日インバウンドビジネス推進プロジェクト長の坪井泰博氏とTrip.comグループCMOの孫波氏が、東京都品川区の第一ホテルシーフォートで合意書に署名した。訪日中国人旅行者に向けたウインタースポーツ関連商品の開発、販売を共同で開始する。
北海道・本州の各スキー場と連携し、JTBが商品を開発。Trip.comが主に中国内に向けて販売する。グループ向けには、(1)スキー場のゲレンデ貸し切りプラン(2)スキー資格取得プラン(3)雪合戦施設貸し切りプラン―などを提案。「旅マエ」段階でのウインタースポーツレンタル商品のウェブ販売も行う。
同日開いた会見で、坪井執行役員は「日本のスキー場は雪質が良く、温泉旅館など訪日中国人旅行客にご満足いただける環境が整っている」と強調。孫CMOは「Trip.comグループのウェブサイトやアプリに加えて、中国内で展開している7千の店舗でもプロモーションと販売を行っていく」と話した。
中国政府は2025年までに、中国国内のスキー・スノーボード人口を5千万人に、さらにウインタースポーツ関係者を3億人にするという計画を打ち出している。JTBは、中国国内OTAとして67.7%という圧倒的シェアを持つTrip.comグループと組むことで、国内スキー場へのインバウンド送客を強化する。
坪井氏(中央右)と孫氏(同左)が合意書に署名