インターネットコンサルティング会社のアウンコンサルティング（東京都文京区）は8日、受講者限定30人の無料セミナー「ケーススタディと事例で見る訪日・在日外国人集客セミナー」を同社本社で開いた。
同社の吉原元樹・メディアユニット・チームマネージャーは「訪日外国人の日本に関する情報取得方法は33.4％がウェブ検索。続いて26.6％がガイドブック、23.8％が知人となっている」と話し、ウェブサイトを使った情報発信の重要性を強調した。
各国で使われている検索エンジンについては「グーグル、ヤフー、百度（バイドゥ）が3強。英語圏はグーグルが強く、アジア圏は国によって異なる」と話した。
同社の調べでは、各国・地域別の具体的な検索エンジンシェアは、日本がヤフー51.2％とグーグル39％、韓国がネイバー77％、台湾がヤフー70％とグーグル20％、中国が百度69.5％とグーグル23％、香港がヤフー81％とグーグル13％、シンガポールがグーグル66％とヤフー17.4％、米国がグーグル71.2％とヤフー14.2％、豪州がグーグル73％とヤフー14.5％、カナダがグーグル88.5％、ロシアがヤンデックス50％超だという。
また「欧州ではほとんどの国でグーグルのシェアが80〜90％。英国は89.4％、ドイツは94％に達している」と説明。「外国人の集客には、（ターゲットとする）各国の検索エンジンシェアを理解した上で対策（検索エンジン対策＝SEM）をとることが大事」と解説した。
