日本旅館協会ＩＴ戦略委員会は、一部の海外ＯＴＡの予約画面で、「税金」「サービス料」などの記載、金額が消費者に誤解を招く表示方法になっているとの会員施設からの指摘を受けて、エクスペディア、アゴダと協議した結果、今春から改善策が講じられることになったと報告した。
宿泊料金の内訳の「税金」「サービス料」「その他」などの記載で、宿泊施設が意図しない、実際と異なる内訳金額が表示されるケースがあり、契約施設から改善を求める声が上がっていた。ＩＴ戦略委員会では、全旅連青年部インバウンド・流通対策委員会と連携してＯＴＡ側と協議した。
エクスペディア、アゴダからはそれぞれ改善策が示されたが、料金表示の変更については、個々の施設の対応となる。具体的な変更手法は協会会報誌2019年春号で詳細を紹介。ＩＴ戦略委員会では、自社の表示状況を確認の上、対応するよう呼び掛けている。
ＩＴ戦略委員会の石橋委員長は「今後も商習慣の違う海外ＯＴＡを中心にさまざまな問題が起こると考えられる」として、ＤＲＳを通じた宿公式プランの直販強化を訴えるとともに、今年度も全旅連青年部と連携して海外・国内ＯＴＡなどとの意見交換を行い、宿泊施設からの要望や相互にプラスとなる関係構築に取り組む考えを示した。
