日本旅行業協会(JATA)が四半期ごとにまとめている「旅行市場動向調査」によると、7〜9月の国内旅行DIは、海外からのシフトが一段と進行、3カ月前(4〜6月)のマイナス12からマイナス6に上昇した。しかし、3カ月前の予測値であるプラス1には及ばなかった。3カ月後(10〜12月)は景況感の悪化などが影響し、マイナス9へと後退する見通し。
燃油サーチャージの高騰を受け、夏休みの旅行先を海外から国内へシフトする動きが強まった。とはいえ、北海道、奄美・沖縄など長距離方面は例年に比べて動きが鈍く、市場全体の伸びは予想より小幅だった。
方面別に見ると、山陰で10ポイント、甲信越で9ポイント、北陸で6ポイント、関東で4ポイントそれぞれ上昇。一方、東北で13ポイント、近畿で11ポイント、奄美・沖縄で8ポイントそれぞれ下降した。その他の方面はほぼ横ばい。
国内景気が後退局面を迎え、諸物価の上昇が家計を圧迫しつつあり、レジャー費用は抑制傾向にあるとの見方が強い。このため国内旅行は、秋以降も近場で短期、しかも安価な旅行のニーズが高まるとの予測。3カ月後に北海道、奄美・沖縄は10ポイント前後低下するが、その他方面に大きな動きはない見通し。プラス値を維持するのは、東京(含む横浜、浦安)のみ。
JATAの旅行市場動向調査では、各質問事項に対し「良い」「普通」「悪い」「取り扱っていない」で評価を求め、DI(ディフュージョン・インデックス)という景気動向指数を発表している。DI値の範囲は、100(すべての回答が「良い」)からマイナス100(同「悪い」)の間となる。598社を対象とし、249社から回答を得た。
