「売れる体験」から「選ばれる地域」へ JNTOがアドベンチャートラベル国内ネットワーキング研修会を京都・福知山で開催


海の京都DMO(京都府北部地域連携都市圏振興社)総合企画局でATガイドも務める西木真央氏

 JNTO(日本政府観光局)は9月28、29日の2日間、「2026年度アドベンチャートラベル国内ネットワーキング研修会」を京都府福知山市で開いた。全国から参加したのは、通訳案内士、ガイド、旅行会社、DMO職員などのAT(アドベンチャートラベル)実務者14人。初日は座学とロールプレイ演習、2日目はフィールドワークとディスカッションを行った。

 初日の講演「海外アドベンチャーツーリズム(AT)市場と日本に求めるニーズ~『売れる体験』から『選ばれる地域』へ~バイヤーの目で明日の『鬼トレイル』を歩くために」では、JTB総合研究所フェローで日本アドベンチャーツーリズム協議会チーフディレクターの山下真輝氏が登壇した。ATの海外先進事例や仕組みを紹介しながら、日本におけるATの可能性を深掘りした。

 地域事例紹介「広域連携と海の京都と鬼トレイルとアドベンチャーツーリズム~『海の京都』の事例紹介」は、海の京都DMO(京都府北部地域連携都市圏振興社)総合企画局でATガイドも務める西木真央氏が担当。同DMOが手掛けるウオーキングツアー『鬼トレイル』とサイクリングツアーと広域連携などについて披露した。「模擬商談&ロールプレイ」では、Hiroshima Adventure Travel業務執行理事の佐藤亮太氏らが、国内外のAT商談会で海外バイヤーに対して、自分達のAT商品を紹介し、売り込む手法を実演した。

 研修会2日目は、フィールドワーク。海の京都DMOの西木氏が実際にガイドを務め、「鬼トレイル」の山道を約5~6㎞、約3~4時間歩いた。

森崎参与が開会あいさつ 「地域を超えた連携こそATの可能性」

 研修会は9月28日、市民交流プラザふくちやま(京都府福知山市駅前町)で開幕した。JNTO参与(現・理事)の森崎鉄郎氏が開会あいさつに立ち、研修の意義を語った。

 「ATというと、アウトドアや自然体験といったイメージを持たれがちだが、近年その捉え方は大きく変化している」と森崎氏。「その土地の自然や歴史、文化、食、そしてそこに暮らす人たちの営みをつなぎ合わせて一つのストーリーとし、地域だからこそできる旅にしていく。そして旅行者に満足していただくだけでなく、その地域に価値が還元されていく——そこにATの大きな可能性があると感じている」と述べた。

 参加者には全国各地の実務者が集まった。森崎氏は「一人で、一社だけではなかなかつくれない旅の形態がATだ。ガイド、DMC、旅行会社、宿泊・体験事業者、そして地域の方々それぞれの知識と経験、強みを持ち寄ることで、ようやく魅力ある旅が形になる」とネットワーキングの重要性を強調した。

 海外の動向にも言及した。9月上旬にカナダのケベックシティで開催された「ATWS(アドベンチャートラベルワールドサミット)2026」では、JNTOもJapanLoungeを出展し、日本各地の参加者とともに日本のATの魅力を発信してきたという。「ATTAのハンナ氏とのやり取りでも、日本はATデスティネーションとして非常に注目されており、ATWSでも大変人気があったという話だった」と報告した。さらに、11月11日から19日にかけて開催される「アドベンチャーウィーク」では、海外の旅行会社やメディアに山陰・瀬戸内のATを実際に体験してもらい、商談も行う取り組みが予定されていることを紹介した。

 研修のゴールについては「参加者お一人お一人が3ヶ月以内の具体的なアクションを持ち帰り、現場で実践していただくこと」と明示。「研修が終わった時に、参加してよかっただけでなく、この人に出会ってよかった、地域に戻ったらこれをしようと思っていただける2日間にしたい」と締めくくった。

 

山下氏が市場を解説 世界AT市場は2033年に274兆円規模へ

 初日の基調講演に立った山下真輝氏は「今日の30分で持ち帰ること」として(1)市場を知る、(2)バイヤーに伝える、(3)地域で収益を生む——の3点を提示した。

 まずATの定義について、ATTA(アドベンチャートラベルトレードアソシエーション)の定義をもとに「アクティビティ、自然、異文化体験の3要素のうち2つ以上を含む旅」と説明した。「運動強度の高さは必須条件ではない。1時間の里山歩きでも、ガイドが植物の名前だけでなく地域がその植物をどう使ってきたかを語り、実際に使っている人との出会いがあれば、立派なAT商品になる」と述べた。商品設計上の最重要な問いは「体験を通じて旅の前とは違う自分に出会う瞬間をどこに設計するか」だとした。

 世界のAT市場規模については、民間推計として2026年の推計を5,344億米ドル(約83兆円)とし、2033年には1兆7,649億米ドル(約274兆円)へ成長すると予測されていることを紹介した。年平均成長率18.6%という数字だ。日本のAT市場は2026年推計356億米ドル(約5.5兆円)で、2033年には1,230億米ドル(約19兆円)に達する見通しで、年率19.4%成長が見込まれるという。

 ATTA事業者調査では、2025年に増収した事業者が約60%、2026年に増益を見込む事業者が61%に上ることも報告された。日本の2025年実績として訪日客は約4,268万人、旅行消費額は9兆4,549億円で、いずれも過去最高。ただし「来ている人数と地域に落ちるお金は別の話だ。市場の成長を地域の収益につなげることが今後の最大の課題だ」と指摘した。

 欧米豪の主要市場では、AT旅行者数は米国が最大で2019年推計491万人。フランス184万人、ドイツ146万人、英国133万人と続く。AT事業者の顧客居住国に占める米国の割合は43%だ。

 「人数の目標ではなく、一人当たりの単価と滞在日数で計画を立てることが重要だ」と山下氏は強調。現在、アドベンチャー京都の戦略として1日単価6万円から8万円程度を目標に設定していることも明かした。

「小さく深く地域に残る旅」がキーワード

 ATTA「Trends & Insights 2026」レポートをもとに、トレンドを整理した。「カスタム行程、ソフトアドベンチャー、専門家ガイド付きというスタイルが伸びており、ガイド1人あたりの客数の中央値は6人だ。2名から6名で採算が合う価格計算が前提になってくる」と述べた。

 旅行動機については「新しい体験、人が少ない場所、地元の人のように旅行すること」がトレンドとして浮かび上がっているとし、「食・信仰・なりわいを物語でつなぐことが日本の勝ち筋だ」と断言した。

 地域への還元については「認証を保有・取得中の事業者が53%、保護地域を含む商品が67%という数字がATレポートに出てくる。地域や自然をどう守っているかを商談の場でも自己アピールしてほしい」と呼びかけた。

文化を入口に、歩く体験へ

 「96%——これは北米の旅行会社がATTAの調査で日本を売る理由として『文化・伝統』を挙げた割合だ(ATTA調査、N=111)」と山下氏は述べた。一方で「英国の旅行者の47%、ドイツの旅行者の49%が、自然を楽しみたいと考えつつも日本でそれができることを知らない」という調査結果も提示。「文化を入口に歩く体験につなげることが日本のATの勝ち筋になる」とした。

 本質探求者(Authentic Seekers)と山下氏が呼ぶ層がアドベンチャートラベラーの中核にいると指摘した。「見るより知る・関わる、有名より本物、物より人、消費より貢献——こうした志向を持つ旅行者を意識した商品設計が求められる」。

バイヤーが確かめる3つのこと——独自性・安全性・販売容易性

 海外バイヤーとの商談で問われる点として、山下氏は(1)独自性、(2)安全性、(3)販売容易性——の3点を挙げた。

 独自性については「なぜ日本の、なぜここなのか——一行で言える違いを持つこと、人・場所・季節の限定性をしっかり語れることが重要だ」と述べた。

 安全性については「海外バイヤーは自社の名前で販売するため、事故やクレームになれば評判に直結する。ガイドの経験・保険・緊急時体制、悪天候時の代替案までを含め、安全管理体制を文書化して示せることが業界標準だ」と説明した。ATTAの調査では、安全・リスク管理計画を文書化している海外のAT事業者は84%に上る。「書いていなければ、バイヤーは次の候補に移る」。

 販売容易性については「ネット料金・催行条件・予約窓口・英文説明・写真を含むセールスキットが整っているかどうかが問われる。返答の速さも重要で、富裕層手配では30分以内の回答を求められるケースもある」と具体的に示した。「窓口の返答までが商品の品質だ」とも強調した。

 商談前にそろえるべきファクトシートとして12項目——英文コンセプト、行程・所要時間、難易度、催行時期、ガイド体制、安全管理、代替プラン、ネット料金、取引条件、予約窓口、写真・動画、地域への還元——を提示。「日本の地域は独自性の説明に時間を使いすぎて、安全性と販売容易性でどうしても失点してしまうケースが多い。バランスよく説明できることがポイントだ」と指摘した。

ガイド・DMC・DMOの役割分担で価値の循環を

 地域で収益を回す仕組みとして、山下氏は3つの役割を整理した。ガイドは価値を「体験」にする担い手として物語・安全・余白を設計する。旅行会社・DMCは価値を「商品」にして行程・料金・条件を整え海外とつなぐ。DMOは価値を「地域の仕組み」にして品質・窓口・人材育成・還元を支える。「旅行者の満足→地域の収益→育成・保全→体験の価値向上という循環をつくることが目標だ」と締めくくった。

 ケーススタディとして、田辺市熊野ツーリズムビューローによる熊野古道の広域連携、DEGAM鶴岡ツーリズムビューローと庄交コーポレーションが連携する出羽三山の取り組みも紹介。イタリアのヴィア・フランチジェーナでは、欧州評議会・ルート協会・トスカーナ州・沿線39自治体・民間事業者の役割分担のもと、州が2009年以降に2,100万ユーロ超を投資して広域連携を実現していることを挙げ、日本への応用として「道の維持と販売の担当を決め、案内・予約の窓口をつなぎ、歩く前後の食・宿・交流を組み込むことが重要だ」と整理した。

 海外の旅行会社へのヒアリング(米・英・独・豪の計28社)で浮かんだ課題として「米国では現地のDMCを介したいが接点がない、英国では柔軟な旅程に応えられる日本の事業者が少ない、ドイツやオーストラリアではカスタマイズしてくれるパートナーが見つからないという声がある」と伝えた。海外のAT事業者が新規顧客を獲得する手段はクチコミが69%と最多で、OTA経由の予約は全体の5%に過ぎないことも示した。

 

西木氏が「鬼トレイル」の造成と販売を詳述 「境界線を消しストーリーでつなぐ」

 続いて登壇した西木真央氏は、2020年から「Adventure Tourism Kyoto(ATK)」としてツアー造成・マーケティング・販売プロモーションを開始したと経緯を説明した。

 ATKが手掛ける商品は大きく2つ。ウォーキングツアー「京都鬼トレイル」と、サイクリングツアーだ。

 鬼トレイルは鬼伝説のスポットを巡るロングトレイルで、大江山をスタートし丹後半島先端の巨岩「立岩」をゴールとする約100kmのルートを軸に展開する。商品ラインナップは、32kmを3泊4日で歩く「ハイライトショートバージョン」と、100kmを8日間で歩く「コンプリートバージョン」の2パターン。サイクリングツアーは、京都市スタートで城崎温泉をゴールとする約350kmのルート(8日間)や、天橋立~城崎の105km(4日間)など複数の商品を設定している。

鬼伝説を軸にルートを設計、ストーリー素材を丹念に収集

 「鬼トレイルを作ろうと思ったのは十数年前のことだ」と西木氏は語った。「大江山に最強の鬼・酒呑童子がいたという伝説があり、その鬼が100km離れた丹後半島先端に封じ込められているということを知った瞬間、いつかこのルートでトレイルを作るという思いを持った」。

 コロナ禍をきっかけに、アメリカ人の同僚ガイドとともに実際に歩きながらルートを設計。距離・所要時間・標高差・エスケープポイント・トイレの場所・二次交通との接続・宿泊地・食事箇所の各条件をGPSデータと合わせて詳細に収集した。

 ストーリーの強化にも力を入れた。海の京都のウェブサイトに「鬼の京都:鬼伝説とゆかりのスポット」という特集ページを作成し、地元神社に伝わる伝承を丹念に調べた。「地元の神社にある約2.5メートルの巨岩が、酒呑童子がお弁当箱の石ころを投げたという伝説に由来しており、その岩の大きさから酒呑童子の身長を算出したら380メートルくらいになると分かった」といったネタも蓄積。訴求素材として行程に組み込んでいる。

 マーケット分析では3C分析(顧客・競合・自社)と4P分析(製品・価格・流通・プロモーション)も実施した。顧客ターゲットは「欧米豪のFITで、毎年数回、信頼しているお気に入りの旅行会社を通じて海外へ出かけ、若い頃はピークハントをしていたが体力が落ちてきたため強度がやや緩いロングトレイルを好む、旅慣れた登山経験豊富な客層をリピーターに持つ旅行会社(ATエージェント)」と明確に定めている。

BtoBマーケティングで着実に実績を積み上げ

 BtoC集客を試みた最初の1年で「非常に難しいと分かった」ためBtoBに切り替え、ATWSやVJTMなどの商談会に参加。FAMトリップ(招聘旅行)でエージェントに実際に体験してもらうことでセールスにつなげた。現在の実績として、FAM招聘エージェントからの年間グループツアー販売7本、旅行会社グループツアー年間2本(国内)、日帰りコンテンツとして年間5本、BtoCからのリクエスト年間2~3本などを挙げた。2026年のサイクリンググループツアーの催行も完了し、2027年のグループツアーは6本のリクエストを受けて準備中だ。

 第1号ゲストのエピソードも披露した。「オーストラリアから来た60代前後の義姉妹のお客様が、装備チェック時に真っ白な街歩き用スニーカーしか持参されていなかった。駅前のアウトドアショップで靴を購入してスタートし、競技ではなく楽しむことを念頭にゆっくり案内した。ツアー終了時には短い時間で深い信頼関係が生まれ、別れ際には感動の涙を流してくれた。この経験で手応えを実感した」と振り返った。

 サイクリングツアーについては、今年4月に8日間350kmのツアーを初催行。「京都市をスタートし美山、小浜(福井県)、舞鶴、与謝野、京丹後、城崎温泉へと3府県にまたがる広域周遊を実現した」と説明。このツアーの前後には富士山周辺と四国でも各7日間のツアーが組まれ、計24日間という長大な旅程となったことも紹介した。来年に向けてさらに複数本の実施準備を進めているという。

 広域連携の本質について、西木氏はこう定義した。「境界線を消し、ストーリーでつなぐことだ。100kmのトレイルも350kmのサイクリングも、行政区分ではなく物語と地域愛の熱量が一繋ぎの冒険の舞台に変える」。造成→マーケティング→ツアー催行→調整というプロセスを「無限ループ」として回し続けることが重要だとし、「現場のトラブルやお客様との涙の共有も、すべて次の価値へ変え、売れ続ける仕組みを更新し続ける」と述べた。

模擬商談&ロールプレイで実践的スキルを習得

 Hiroshima Adventure Travel業務執行理事の佐藤亮太氏は、実際に進行中の6泊7日サイクリングツアーを題材に模擬商談を実演した。

 佐藤氏が現在販売しているのは、広島を起点に宮島・しまなみ海道を組み合わせたサイクリングツアーだ。昨年は1本の催行にとどまっていたが、今年は3本に拡大した。行程にはフェリーやプライベートクルーズも組み合わせ、島々を巡る柔軟な運用が特徴となっている。

 商談の進め方について佐藤氏は「相手の会社のことを事前に把握し、ある程度ニーズを想定した上で複数の商品構成を用意しておく。相手に選んでもらいながら説明するスタイルを取っており、一方的にならないよう、途中でも相手が求めているものを聞いてそれに合ったものを提案することを意識している」と解説した。

 商談後のフォローアップについて山下氏は「商談はあくまで最初のきっかけに過ぎない。その後のフォローアップが非常に重要で大変な作業になる。返信が来ない場合でも心折れずに粘り強く対応を続けることが求められる」と補足した。

 ロールプレイでは、海の京都DMOの西木氏とトレバー・ケネディ氏(海の京都DMO 総合企画局 ツアー造成マネージャー)、佐藤氏らがペアを替えながら実演。年間450回のツアーを運営し、カップルや多世代家族向けに文化体験型ツアーを提供するオーストラリアの旅行会社を想定したバイヤー役を相手に、実際の商談の流れが再現された。参加者はその様子を観察しながら、商談のポイントを確認した。

 

ワークショップ①でフィールドワークの観察視点を設定

 初日午後のワークショップ①では、翌日のフィールドワークに向けた観察視点づくりを行った。6つの観察軸(①ストーリー性、②ガイド品質、③導線・オペレーション、④安全管理、⑤地域還元・連携、⑥販売・商品化)を解説した後、参加者は個人8分間のワークで観察テーマと「明日のフィールドワークで確かめたいこと」を整理。班内で付箋を模造紙に貼りながら対話し、全体で各班の観察ポイントを発表した。

 各班から出た視点は多岐にわたった。ガイドのストーリーテリングと鬼伝説の連動、天候に左右されやすい状況での盛り上げ方、鬼伝説の神(善)と鬼(悪)という対極的な存在をどうストーリーとして収束させるか、地域への消費行動の導線づくり、海外ゲストへの「鬼=demon」という説明の妥当性、山道での安全管理とエスケープルートの確保、地域住民や神社との受け入れ体制——などが挙がった。

 山下氏はワークの締めくくりに「明日の鬼トレイルをバイヤーの目で見てほしい。この旅を一言で言うと何か、海外のお客様をこのまま連れて来られるか、この体験で誰に何が残るか——この3点を確認しながら歩いてほしい」と参加者に呼びかけた。

 

2日目は「鬼トレイル」でフィールドワーク

 2日目の9月29日、参加者は午前8時に貸切バスで福知山アークホテルを出発し、大江山へ向かった。

 西木氏がガイドを務め、鬼トレイル セクション1(元伊勢内宮皇大神社~日本の鬼交流博物館)を約5~6km、約2時間30分かけて歩いた。ルート上には元伊勢内宮皇大神社・日室ヶ嶽・天岩戸神社・仏性寺集落・二瀬川自然遊歩道・新童子橋・宮津街道・鬼の足跡など多数のスポットが点在する。

 参加者は観察シートを手に各スポットで気づきをメモしながら歩き、西木氏の解説に耳を傾けた。正午ごろ日本の鬼交流博物館に到着し見学。その後グリーンロッジで鬼の顔をかたどったおにぎり弁当「鬼ぎり弁当」の昼食をとった。

 午後はグリーンロッジ研修室でワークショップ②を実施。個人リフレクション(15分)、体験の言語化ワークショップ(45分・職種別5班)、職種別深掘りセッション(30分)、アクションプラン作成(10分)、各班代表5名による発表(20分)、講評・総括(10分)の順で進んだ。

 参加者からは「懇親会で仲良くなり、ワークショップで話をすることで仲間が増えた研修だった」「さっそく一緒に仕事をする仲間が見つかった。かえってから即やりとりを始めたい」などの声が上がった。

 研修の締めくくりとして、JNTO参与(現・理事)の森崎氏が閉会のあいさつを行った。「ここで学んだことにとどまらず、出会った皆さんが今後もつながり情報交換を続け、時には地域を超えて一緒に仕事をしていただくことが日本のAT全体の底上げにつながる」と語った。研修会は9月29日午後4時25分に福知山駅で解散した。

 なお、第2回は2026年10月28日から29日にかけて山形県鶴岡市で開催される予定だ。

【kankokeizai.com 編集長 江口英一】

 
 

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