
コンサルタントのリョケン(本社静岡県熱海市)はこのほど、全国の旅館対象の「短期観測アンケート」の7月実施分を公表した。この春の客数実績は、前年同期に比べ減少傾向。宿泊単価は前年から横ばい傾向だった。夏休みの見込みは、客数、単価とも横ばい傾向となっている。
今春の自館の客数は、「増加傾向」が29・4%と、前年(33・3%)から3・9ポイント減少。「減少傾向」が40・2%で、同0・2ポイント増加した。
地域全体の客数も、「増加傾向」が同0・3ポイント減の24・7%、「減少傾向」が同1・8ポイント増の37・7%と、自館の客数と同様の傾向だ。
今春の基本宿泊単価は、「上昇傾向」が同1・3ポイント増の29・1%、「横ばい傾向」が同1・3ポイント増の60・2%、「下降傾向」が同2・6ポイント減の10・7%。前年からほぼ横ばいとなっている。
回答旅館からのコメントでは、「甲信越、関東地区を中心にインバウンドの動きが活発」「九州地方は昨年の熊本地震の影響から回復基調は見られるものの、いまだ震災前の実績までは戻っていない」などの声が多く見受けられた。
一方、この夏休みの見込みは、自館の客数傾向では「横ばい傾向」が54・9%と最も多く、ほかに「増加傾向」が14・7%、「減少傾向」が30・4%。
基本宿泊単価は、「横ばい傾向」が69・9%、「上昇傾向」が19・4%、「下降傾向」が10・7%。
客数傾向、宿泊単価ともに、横ばい傾向の回答が最も多くなっている。