感染症抑制が前提
ＪＴＢは18日、2022年の国内旅行市場の見通しを発表した。国内旅行者数は、国や行政による緊急事態宣言やまん延防止等重点措置などの発出が早期終了し、ある程度、感染症が抑制された状況が続いた場合、2億6千万人（21年比97％増、20年比73％増、19年比11％減）と推計する。
昨年に引き続き、少人数の旅行が中心で、感染症対策をした上での「エリアツーリズム」の傾向。消費額は算出していないが、「新型コロナの感染状況が落ち着いた状況が続けば、旅行日数は長くなり、また、遠方への国内旅行が増加するので、単価が上がり、総額は高くなる」と見込んでいる。
今年の大型イベントは、春、夏、秋それぞれ約1カ月開催される「瀬戸内国際芸術祭」や、7年ぶりの「善光寺御開帳」（長野市）と「諏訪大社御柱大祭」（諏訪市）など。話題の施設は、4月5日に開業する「東京ディズニーリゾート・トイ・ストーリーホテル」や愛知万博後の未利用地を生かした11月1日開業の「ジブリパーク」など。また、1月には横浜市に体験型の「森永エンゼルミュージアムＭＯＲＩＵＭ」、2月には大阪市に「大阪中之島美術館」が開館。九州では4月に「対馬美術館」が、9月には武雄温泉―長崎間を結ぶ西九州新幹線が開業する予定。
ＪＴＢ総合研究所の昨年10月調査では、10月以降の旅行を検討している人は4割にのぼり、旅行意欲は高い。「年初から厳しい状況だが、オミクロン株が早々に収束し、春休みシーズンをはじめゴールデンウイーク、そして夏から秋に至るまで感染が落ち着くようになれば、経済活動が活発化し、旅行需要の高まりにつながることが期待できる」とＪＴＢ。
