にっぽんの温泉100選 | 人気温泉旅館ホテル250選 | 5つ星の宿 | 部門別100選 | 宿のパンフ | ベストセレクション | 宿の必需品 | 観光経済の本

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 
  アーカイブ
→ PR
→ 宿の必需品
目次
→ 観光業界人インタビュー
→ このひと
→ いらっしゃいませ!
→ 最新宿泊&施設情報
→ 特集
→ データ
→ 注目トピックス
→ 2016年のニュース
→ 2016年の写真ニュース
→ 2015年のニュース
→ 2015年の写真ニュース
→ 2014年のニュース
→ 2014年の写真ニュース
→ 2013年のニュース
→ 2013年の写真ニュース
→ 2012年のニュース
→ 2012年の写真ニュース
→ 2011年のニュース
→ 2011年の写真ニュース
→ 2010年のニュース
→ 2010年の写真ニュース
→ 2009年のニュース
→ 2009年の写真ニュース
→ 2008年のニュース
→ 2008年の写真ニュース
→ 2007年のニュース
→ 2007年の写真ニュース
→ 2006年のニュース
→ 2005年のニュース
→ 2004年のニュース

 

旅館・ホテル ■第2811号《2015年8月29日(土)発行》    
 

JRホテルグループが料理コンテスト、優勝はグランビア京都
コンテストの表彰式

 JR各社およびJR各社の関連会社が出資するホテルで構成するJRホテルグループ(会員数22社・65ホテル、会長=澤田博司・日本ホテル社長)は20日、「第13回JRホテルグループ料理コンテスト」を開いた。

 全国の23ホテルから料理部門の社員が競技者として参加。JR6社の大分デスティネーションキャンペーンに関連した大分県産「城下カレイ」と「車海老」を主食材に、23人の競技者が2時間の制限時間内にオリジナル西洋料理で腕を競った。

 優勝を勝ち取ったのはホテルグランビア京都の村地高広氏で、作品名は「キノコをまとった城下カレイと車海老 ヴェルヴェーヌの香りで」。準優勝には、ホテルメトロポリタン丸の内の荻田亮太氏が、作品名「城下カレイのパイ包み焼きとジャガイモをまとった車海老 かぼすの香るヴァンブランソース」で輝いた。

 試食審査では、コブラン会の中村勝宏会長、日本エスコフィエ協会の大溝隆夫理事、FFCCフランス料理文化センターの大澤晴美親善大使ら8人の試食審査員が、「盛り付け」「独創性・アイデア」「素材の活かし方」「味」「料理の完成度」の5項目を審査。技術審査では、全国の各エリアを代表する同グループホテルの料理長8人が、技術審査員として「衛生知識」「食材知識」「調理技術」「作業の進め方」「経済感覚」「クッキングマナー」の6項目を審査し、その総合得点により、優勝、準優勝、第3位、第4位、第5位、アイデア賞、デザイン賞、技術賞を選び表彰した。

 澤田会長は、東京・豊島区のホテルメトロポリタンで開いた表彰式のあいさつで、今年で13回目をむかえた同コンテストの目的を「料理技術のスキルアップとJRホテルグループ内の交流拡大」と紹介。「ホテルという非日常の空間に最高レベルの料理とサービスを求めてお越しになるお客さまの期待値、要求水準にこたえることができなければ、町場のレストランに負けてしまう。これからもさらに上のレベルを目指してがんばってください」と競技参加者らに呼びかけた。



商工中金がホテル桜井に1億融資、新貸付制度による群馬適用第1号
 商工中金はこのほど、「地域中核企業支援貸付制度」を活用し、草津白根観光ホテル桜井(群馬県草津町、桜井芳樹社長)に1億円を融資したと発表した。「同制度の群馬県第1号案件で、東和銀行と協調対応した」という。

 同制度は今年4月に創設した。地域の中核企業が収益力向上のために行う新事業進出や事業再編などを民間金融機関と協調して後押しし、地域経済全体の活性化を目指すもの。

 桜井の1億円は施設リニューアルにより顧客サービスを向上させるための必要資金として融資した。商工中金は「リニューアルに伴う集客力の向上で、地域事業者からの仕入れ取引の活発化と地域雇用の創出が期待でき、さらに県内の観光振興にも寄与する」と話している。

 商工中金によると、桜井は資本金1千万円、従業員数313人(3月現在)の規模。草津温泉で最大約900人を収容できる「草津温泉ホテル桜井」を運営しており、地元を中心に食材を仕入れるなど、地域の商取引で存在感を発揮し、地域雇用にも貢献している。





▲ページトップへ
週刊 観光経済新聞
観光業界トップメディア
観光に専門特化
観光立国を推進
JAPAN Endless Discovery
個人情報著作権等ご購読広告掲載お問い合わせ

写真、見出し、記事など全てのコンテンツの無断複写・転載・公衆送信等を禁じます。著作権・著作隣接権は観光経済新聞社に帰属します。
Copyright (c) 1999ー2017 Kankokeizai News Corporation
All Rights Reserved