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トラベル ■第2652号《2012年4月14日(土)発行》  
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GWの国内旅行、震災の反動で動き
昨年は震災の影響で旅行の手控えが目立った(昨年5月、JR東京駅)

 今年のゴールデンウイーク(GW)は連休を取りやすい日並びになっており、旅行に出かける人が多くなりそうだ。昨年は3月11日の東日本大震災を機に自粛ムード一色となり、GWもその影響を受けた。その反動も出そうだ。旅行会社と、東日本の温泉地に予約状況を聞いた。

旅行会社
 JTBによると、GW(4月25日〜5月5日出発日基準)の国内旅行人数は前年同期比4.2%増の約2065万人の見込み。ただ、2010年と比べると約5%減で、震災前の水準にはまだ戻りきっていないようだ。

 近畿日本ツーリスト(KNT)メイト事業部(首都圏)の取り扱い状況(4月28日〜5月7日)は前年同期の4割増。北海道、九州、中国四国方面と、東京ディズニーリゾート(TDR)関連が好調。「特に北海道方面のパーソナル型、中でも価格訴求のフリープランは好調」(ブランド戦略室)。4月から全社北海道キャンペーンが始まっており、これに向けた北海道商品の開発と需要喚起の取り組みが進んでいたことも好調要因と見る。

 東北方面、関東近郊の宿泊商品などは昨年の反動もあり、大幅増となっている。

 日本旅行の国内パッケージ商品、赤い風船の受注状況(2日現在、人員ベース)は10年同期比で20%増となっている。「11年は東日本大震災による異常値のため、10年と比較した」という。

 方面別では九州(60%増)、京阪神(34%増)、首都圏(27%増)、中四国(12%増)の伸びが目立つ。「九州は新幹線効果の取り込み、京阪神はUSJの新エリアオープン効果、首都圏はTDR関連が堅調。中四国はNHK大河ドラマ『清盛』の効果があるようだ」。東京スカイツリーについては開業前のため、「効果のほどは何ともいえない」としている。

 後半(5月1〜6日)に比べ、前半(4月26〜30日)の予約が好調で、10年比108%増となっている。

 阪急交通社の予約状況(24日〜5月5日出発分、人員ベース)は11年同期比110%増だが、10年と比べると7%減。震災の影響で落ち込みが懸念された東北だが、11年実績は10年比7%減にとどまった。今年は11年比で432%増となっており、「回復傾向にある。一昨年並みに戻ってきた」という。

 11年と比べると全方面で増加しており、特に東海(358%増)、関東(246%増)、四国(109%増)の伸びが目立つ。

 売れ筋商品の1つは、「紀伊半島の秘境大縦断3日間」。昨年9月に和歌山を襲った台風の影響で販売を中止していたコースだ。3月から再開し、GWは好調に推移している。また、行き先不明のミステリーツアーも売れている。

 トップツアーの個人旅行は取り扱いベースで前年同期比16%増。方面別では東北が10倍以上の伸び。常磐、房総を除く北関東、TDRを含む南関東、伊豆箱根方面が50%の増加。「昨年落ち込んだエリアは(客足が)戻ってきている」という。

 このほか、信越・飛騨が17%増、昨年好調だった関西が18%増、九州も18%増で「九州新幹線効果の持続、NHK大河ドラマ効果もうかがえる」としている。
 旅行のピークは5月3日。

 クラブツーリズムの予約状況は「ほぼ10年並みかややプラスといった程度で、全般的に西高東低の傾向にある」(広報課)という。そうした中、比較的好調なのが九州方面で、新幹線効果がまだ続いている。

 GW期間の販売に影響が大きいのが東北方面の桜で、開花の遅れが影を落とす。「間際まで待って、開花を見極めてから申し込む人も多そう」と見る。

 「東北や関東方面が人員ベースで、前年同期と比べ2ケタ増となり、回復傾向にある」というのはジャルパック。九州方面も「新幹線開業による注目度の高まりなどから好調」で、2ケタの伸びに。半面、北海道、沖縄方面などが伸び悩み、前年を若干下回る状況となっている。

 楽天トラベルの4月28日〜5月6日の国内旅行(宿泊、ダイナミックパッケージ)の予約状況は前年同期比54%増で、うち東北6県は171.6%増となっている。6県について見ると、女性の複数人旅行が66.5%増、子供連れ旅行は56.8%と大きく伸びている。首都圏(1都3県)も69.6%増と好調。「TDRの人気回復や東京ゲートブリッジの開業効果や東京スカイツリーへの期待などもあり、家族層の需要が増えている」という。

 旅行者の多い東京在住会員のGW動向を調べたところ、旅行先として挙げたのは栃木が124.4%増、群馬112.7%増、神奈川74.7%増と近場が人気なことが分かった。また、アンケートによると、GWの旅行期間は1泊2日が38%、2泊3日が33%で、7割超が3日間以内。旅費は3万円未満が50%以上で「安・近・短傾向が見られる」と分析する。

温泉地
 観光地、温泉地の集客の見通しは、震災の影響を大きく受けた昨シーズンに比べて格段に明るい。しかし、東日本エリアには、原発事故に伴う放射能の風評被害に依然として苦しむ地域、長期にわたって集客が伸び悩む地域もある。観光事業者はGWを契機とした観光需要の本格的な回復を期待している。

 震災以降、観光需要が落ち込んできた東北、北関東。福島・岳温泉は、今のところ宿泊予約の入りが例年の4、5割程度で、問い合わせも少ないという。観光協会の木村泰司・総務企画部長は「間際にはどこも満室になるだろう」とする一方で「現状は県内客が中心で、間際の値下げなどの様子を見ている感じがある」と単価の下落を懸念する。

 天候不順による桜の開花の遅れが旅行計画の遅れにつながっているとの見方も。秋田・男鹿温泉郷の元湯雄山閣の山本貴紀専務は「まだ先が読めない。天候を見ながら考えているお客さまも多いと思うので、間際の予約に期待したい」と話す。

 栃木・塩原温泉の彩つむぎ女将の君島理恵氏は「5月3、4日の宿泊から予約が入りだしたが、出足が遅い日もある。もちろん昨年と比べれば状況は良いが、風評被害が完全になくなったわけではない。放射線量のデータをツイッターで毎日発信するなど、引き続き正確な情報提供に努めている」と語る。

 旅行自粛ムードの払しょくに懸命だった昨年の春から一転、集客に手ごたえを感じている地域も多い。神奈川・箱根温泉の旅館協同組合は「桜の開花とともに旅行のムードが高まってきたように感じる。昨年の分を取り返したい」。新東名高速の開通で中京方面からの集客増加も期待される。ただ、「ガソリンの値上がりが気になる。マイカー客への影響が読めない」という。

 北海道・湯の川温泉の旅館協同組合の金道太朗組合長は「予約の間際化は進んでいるが、GWは例年埋まるので特に懸念はない」としているが、「むしろGW後の集客の方が問題」とオフシーズンの集客対策を課題に挙げている。



トップツアーが観桜会、観光庁長官も出席

 トップツアーは6日、東京都目黒区の同社本社で、関係協力機関などを招いた観桜会を開いた。着任したばかりの井手憲文観光庁長官はじめ150人を超える旅行、観光業関係者が参集。盛りを迎えた桜の花の美しさを愛でながら親睦を深めた。

 同社の観桜会は、同社本社ビルが都内でも有数の桜の名所として知られる目黒川沿いに面していることから、社員の親睦を目的に20年以上前に開始。近年は日頃同社とかかわりのある事業者らを招き、桜を楽しみつつ親睦を深めてもらおうと開いている。昨年は東日本大震災の発生などにより休止したため、2年ぶりの開催となった。

 冒頭、石川邦大社長は「日ごろお世話になっている皆さまをもてなしたいと、社員手づくりで準備した。今日は桜が主役。鑑賞マップなども用意したので楽しんでいただきたい」とあいさつ。乾杯に立った井手長官=写真=は同社から望む桜の美しさをたたえた上で、桜の花を「粘り強さの象徴」ととらえる見方を紹介。「若い世代の旅行離れが指摘されているが、トップツアーはじめ関係者の皆さんのつくる旅行商品を通して、物事を違った見方で見られる人が増えてくれれば」と述べた。

 観桜会では、東北の復興支援の意味を込めて福島の菓子を配ったほか、東北の地酒なども提供。出席者は鑑賞マップなどを、手に思い思いに桜鑑賞を楽しんでいた。



社長訓示に思い込め、旅行各社が入社式
近畿日本ツーリスト(左上)、日本旅行(右上)
トップツアー(左下)、阪急交通社(右下)

 2012年度を迎え、旅行会社各社も新入社員を迎えた。東日本大震災などにより厳しい環境となった昨年度が終わり、新年度に「明るさ」を期待する人も多いだろう。希望に満ちあふれた新入社員に各社トップはどのような言葉を贈ったのか。各社入社式での社長訓示を紹介する。

グループを牽引する存在に KNT・吉川社長
 近畿日本ツーリスト(KNT)は2日、東京都千代田区の同社本社ビルで2012年度の入社式を行った。71人の新入社員を前に訓示を行った吉川勝久社長は、同社が進めている事業構造改革に触れ、「皆さんが配属される個人、団体の両事業本部カンパニーは当社グループの両輪として進んでいく。1日も早くそのパワーの源になりさらにKNTグループ全体をけん引する存在になってほしい」と期待した。

 このほか吉川社長は、スポーツビジネスやウェブ販売、訪日旅行、旅を通じた復興支援など、KNTが取り組めることは無限に広がる可能性があるとした上で、「大きな可能性のあるマーケットの中でKNTがどう成長していくかは社員一人ひとりの知恵と行動にかかっている。自分のプロジェクトを立ち上げるというくらいの情熱を持って仕事にあたってほしい」と激励した。

柔軟な思考と行動力 日本旅行・丸尾社長
 日本旅行は2日、同社で2012年度入社式を行った。今年度新卒採用者数は28人(男性11人、女性17人)。丸尾和明社長は、ビジネスモデル転換の具体化、加速化に取り組む同社の現状を新入社員に説明。「企業としての変革期に入社されたことをチャンスと捉え、前例にとらわれない柔軟な思考と行動力を存分に発揮し、将来を切り拓く中心的な存在になっていただきたい」と求めた。

 丸尾社長はまた、心がけてもらいたいこととして「基本を大切にする」「失敗を恐れずチャレンジする」「目標をもつ」の3つを挙げ、結びに「全社員がその力を結集し、継続的に発展しうる企業に向けて、力強く前進していこう」と呼びかけた。

クレドの精神共有を トップツアー・石川社長
 トップツアーは2日、東京都新宿区の新宿ワシントンホテルで2012年度の入社式を行った。訓示を行った石川邦大社長は、「『お客さま満足度ナンバーワン』の旅行会社となるための考え方、実践方法がクレドには書かれている。クレドの内容とその精神をしっかり読み解いて共有し、次の時代にもお客さまに選んでいただける旅行会社を共につくっていこう」と46人の新入社員に呼びかけた。

 石川社長は訓示の中で昨年の東日本大震災の発生に伴い同社が実施したボランティアツアーの企画までの経緯を説明。ボランティア活動をした社員の実体験の中から生まれたツアーが被災地やボランティアに行きたいと考えていた人の多くから支持を得たことを紹介した上で、「旅行会社の仕事は旅行を通してお客さまに喜んでいただき、社会に貢献すること。皆さんもどうすればお客さまに喜んでいただけるのか、社会に貢献できるのかを常に考え、チャレンジしてほしい」と訴えた。

失敗を恐れず挑戦を 阪急交通社・生井社長
 阪急交通社は2日、東京・新橋のKHD東京ビルで新入社員27人の入社式を行った。生井一郎社長は「新しい発想や視点を持ち、失敗を恐れず仕事に挑戦してほしい」と訓示すると共に、先輩として(1)時代を読む感覚を持ち続ける(2)お客さま目線と同じ目線で物事をとらえることを習慣化する──の2点をアドバイスした。



ソラシドエア、金環日食鑑賞にチャーター便
左から2012年サッポロビールイメージガールの源崎トモエさん、
尾賀真城・サッポロビール取締役常務営業本部長、上田スカイネットアジア航空常務取締役、
同社のキャビンアテンダント

 ソラシドエア(スカイネットアジア航空)は5月21日、サッポロビールと共同で、金環日食を鑑賞する専用チャーター便を運航する。サッポロビールが販売する新ジャンルアルコール飲料「麦とホップ」の愛飲感謝キャンペーンの一環。50組100人を無料招待し、ソラシドエアの新造機で高度1万メートルから金環日食を鑑賞してもらう。

 チャーターフライトに利用するのは、ボーイング社最新鋭の客室仕様「ボーイング・スカイ・インテリア」を採用した、ソラシドエアの新造機「ボーイング737—800型機」。

 東京・羽田空港を午前5時50分頃離陸して北上。鑑賞地点となる仙台空港の東約240キロメートルの太平洋上空、約1万メートルの地点に午前6時50分頃に到着し、旋回する飛行機内から50分程度日食の進行を鑑賞。午前8時40分頃に羽田に帰着する。金環日食は左右の窓からそれぞれ1分程度見られるという。飛行機上から鑑賞することで「天候に左右されずに金環日食を楽しんでもらえる」とサッポロビール。

 ソラシドエアによると鑑賞に最適な限定されたエリアを旋回し続けるには高い飛行技術を要するという。3月29日に会見した上田幸彦常務取締役は、「就航10周年の記念すべき年にチャーターフライトという大役を担うのは非常に光栄。成功するよう全力を尽くす」と語った。

 サッポロビールでは、キャンペーン専用サイトで、5月6日まで参加者を募集する。



主要12社2月実績

 鉄道旅客協会が3日発表した、主要旅行業12社の今年2月の旅行販売概況は、総取扱額が前年同月比2.5%増の2177億5643万円だった。内訳は、国内旅行が3.0%減の1236億3051万円、海外旅行が同11.2%増の895億4249万円、外国人旅行が同9.8%減の28億121万円、その他が同29.2%増の17億8223万円だった。総取扱額が前年実績を超えたのは8社だった。

 分野別では、国内旅行が4社、海外旅行が10社、外国人旅行が取り扱い11社中6社で前年実績を上回った。

 昨年4月からの累計は、総取扱額が前年同期比5.0%減の2兆6681億386万円だった。累計総取扱額が前年を上回っている事業者は、同0.1%増の西鉄旅行のみ。読売旅行と日本通運は2ケタ減。

 分野別の累計額は、国内旅行が同6.1%減の1兆6018億8020万円、海外旅行が同1.8%減の1兆94億8811万円、外国人旅行が同29.3%減の384億7816万円、その他が同4・2%減の182億5739万円だった。

 このうち国内旅行の累計額が前年実績を超えている事業者は、同0.2%増の名鉄観光サービスと同0.4%増の西鉄旅行の2社。



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